MES改修の選定ポイント/選び方/種類

MES改修には、実績入力画面や帳票まわりを直したいだけの改修、特定設備・PLCとの連携を追加したい改修、他システムとのデータ連携部分を見直す改修など、対象範囲が異なる案件があります。開発会社の実績や知名度だけで依頼先を決めると、現状調査を省いた見積もりのまま進んでしまい、着手後に対象範囲や費用が膨らむことも少なくありません。選定の出発点は、現在どの工程に負荷やリスクが集中しているかを明らかにすることです。

本記事では、MES改修の3つのタイプ、自社課題を整理する方法、改修パートナーを比較する評価軸、期間・費用感の考え方、モックアップ・プロトタイプ・PoCの使い分け、部分改修とフルスクラッチによる全面刷新の選び分けを解説します。これから改修を検討する担当者の方が、依頼先に伝えるべき条件をそろえ、対象範囲を具体的に絞り込めるよう整理しました。

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MES改修検討前に整理すべき自社の課題

最初に行うべきことは、開発会社に相談することではなく、実績入力、設備連携、他システムとのデータ受け渡しのどこで問題が起きているかを特定することです。課題を一文で説明できれば、改修の対象範囲と依頼すべき内容が見えやすくなります。

現場で紙の日報とシステム入力の二重管理が続いている、特定の品目や工程だけ入力項目が実態と合っていない、といった状況が続いている場合は、実績入力画面まわりの改修が候補になります。入力にかかっている時間、記入ミスや転記漏れの頻度、集計時に手作業で補正している項目を具体的に洗い出しておくと、改修後の効果を測る基準にもなります。

課題を洗い出す際は、システム部門だけで完結させず、実際に入力する現場作業者と、集計結果を使う品質・生産管理の担当者の双方から意見を集めることが大切です。入力側の使いやすさと、後工程での集計・分析のしやすさは必ずしも一致しないため、両者の要望を早い段階ですり合わせておくと、改修後の手戻りを防げます。

新設・更新した設備がMESと連携できておらず、稼働実績を作業者が都度メモして後から入力している場合は、設備・PLC連携の追加が課題です。対象設備が1台なのか複数台にまたがるのか、既存のネットワーク構成にすでに接続実績があるのかによって、改修の難易度と期間感は大きく変わります。あわせて、他システムとの間でも手作業の転記が残っていないかを確認しておくと、改修範囲を過不足なく設定できます。

設備連携の課題を整理する際は、「なぜ自動連携できていないのか」という理由まで確認しておくと、改修の難易度を見誤りにくくなります。設備自体が対応する通信規格を備えているのに未接続なだけなのか、それとも古い設備で標準的な通信手段を備えていないのかによって、必要な改修内容と概算費用は大きく変わってきます。

MES改修の3つのタイプ

MES改修は対象範囲によって、画面・帳票改修型、設備・PLC連携追加型、システム間連携改修型の3つに大別できます。実際の案件は複数の要素が混在することもありますが、どのタイプに近いかを把握しておくと、依頼先に伝える要件を整理しやすくなります。

実績入力画面の項目追加・配置変更、日報や帳票レイアウトの見直しが中心のタイプです。設備との通信テストを伴わないため、比較的短期間・低予算で対応しやすく、現場の操作性に直結するため、モックアップによる早期の画面合意が特に有効です。

設備・PLC連携追加型は、新設・更新した設備からMESへ実績データを自動で取り込めるようにするタイプで、通信仕様の確認とテスト環境の準備に時間を要しやすい領域です。システム間連携改修型は、ERPや品質管理システムなど周辺システムとのデータ受け渡し部分を見直すタイプで、連携先のマスタ更新にMES側が追いついていない状態を解消します。どちらも、対象を「特定の1設備」「特定の1連携」に絞り込むほど、検証範囲を限定でき、着手判断がしやすくなります。

3つのタイプは独立しているわけではなく、設備連携を追加した結果、実績入力画面の項目も見直す必要が出てくるといったように、複数のタイプが連動することもあります。依頼先に相談する際は、当初想定していたタイプだけでなく、関連して発生しそうな周辺の改修範囲も含めて相談しておくと、見積もりの精度が高まります。

改修パートナーを比較する評価軸

候補となる開発会社は、実績・知見、現状調査への姿勢、見積もりとテスト体制の透明性という軸で比較します。同じ質問を各社へ提示し、回答の具体性をそろえると、価格の安さだけに引っ張られずに判断できます。

MES改修は、一般的な業務システム開発とは異なり、PLCや制御盤とのデータ連携、工場のネットワーク構成への理解が求められます。製造業向けシステム、とくに工場システムの改修や設備連携における実績があるかどうかは、通信テストの進め方や想定されるトラブルへの対応力を判断する材料になります。

実績を確認する際は、単に「工場システムの実績がある」という説明だけでなく、どのような業種・工程で、どの規模の改修を、どの程度の期間で対応したのかを具体的に尋ねます。あわせて、改修後の保守運用まで継続して対応できる体制があるかどうかも、長期的な付き合いを想定するうえで確認しておきたい点です。

既存のMESの仕様が十分に文書化されていない状態で、いきなり金額と納期だけを提示してくる開発会社は注意が必要です。信頼できるパートナーは、見積もり前に現状のデータ構造や画面仕様を調査する「読める化」の工程を提案し、その調査結果を踏まえて改修範囲と概算を示します。この工程を省略すると、着手後に想定外の仕様が見つかり、期間・費用が膨らむリスクが高まります。

現状調査の提案には、調査そのものにかかる期間や費用も含まれます。調査結果によって改修範囲や見積もりが変わり得ることを、あらかじめ発注者・開発会社の双方で合意しておくと、調査後に「話が違う」といった行き違いを防げます。調査フェーズと本改修フェーズを別契約に分けるか、一体の契約とするかも、事前に確認しておきたい点です。

見積もりは、要件定義、設計、開発、テスト、リリース準備・移行のどこにどれだけの工数がかかるのか、内訳が明確かを確認します。とくにテスト工程は、改修対象だけでなく、影響を受ける可能性のある他ラインへのデグレード確認まで含んでいるかが重要です。ここが曖昧な見積もりは、リリース後のトラブル対応で想定外の追加費用が発生しやすくなります。具体的な候補製品を確認したい場合は、MES改修のパッケージ・クラウド製品一覧もあわせて参照すると、既製MES側の対応状況とあわせて検討しやすくなります。

期間・費用感の考え方

MES改修の期間・費用は改修範囲によって大きく変わります。目安を把握しておくと、開発会社からの見積もりが自社の想定と乖離していないかを判断しやすくなります。

一般的なシステム改修の目安をMES文脈に当てはめると、軽微な画面修正や特定機能1つの追加であれば約1〜3か月、複数機能にまたがる中規模な改修であれば約4〜8か月が期間感とされます。中規模改修の場合、要件定義に全体の15〜20%程度、設計に20〜25%程度、開発・実装に30〜40%程度、テストに15〜30%程度、リリース準備・移行に5〜10%程度を配分するイメージで、とくにテスト工程は他ラインへのデグレード確認を含めて20%以上を確保しておくことが望ましいとされています。

保守運用費用は、改修費用（初期開発費）の年間15〜20%程度が目安とされます。実績入力画面の修正や単一設備との連携追加といった小規模な改修であれば、月額数万円〜10万円前後、年額にして50万〜150万円程度に収まることが多いとされ、全面刷新の保守費用（月額60万〜100万円以上が目安とされることもあります）と比べて大幅に抑えられる可能性があります。保守費用が小さく収まりやすい理由は、保守対象を改修箇所だけに限定できること、稼働後のトラブルが比較的少なく従量課金型やチケット制を選びやすいことにあります。ただし、これらは一般的なシステム改修の指標をMESに当てはめた目安であり、実際の金額は開発会社の見積もりで確認する必要があります。

モックアップ・プロトタイプ・PoCの使い分け

検証の手法は、確認したい内容によって使い分けます。画面の見た目を確認したいのか、現場での操作性を確認したいのか、設備連携の技術的な実現性を確認したいのかで、必要な検証の種類と期間・費用感は異なります。

モックアップは、実績入力画面の文字サイズや配置など、見た目のイメージを早期に合意するための手法で、数日程度と短期間・低コストで作成できます。一方プロトタイプは、現場作業員が実際に操作し、手袋をしたままの入力のしやすさや作業動線との相性を確認する手法で、期間は数日〜数週間（作り込みの度合いによっては4〜12週間程度）、費用感は数十万〜数百万円程度が目安とされます。画面の軽微な修正だけであればモックアップ中心で十分なことが多く、操作性が業務効率を大きく左右する場合はプロトタイプまで踏み込む価値があります。

PoCは、特定設備・PLC連携のデータ精度や通信速度といった技術的な実現性のみを検証する手法で、画面の作り込みは行いません。期間は2〜8週間程度（通信テストのみであれば1〜2週間程度）、費用は本開発費用の10〜20%程度が目安とされます。全面刷新のPoCとは異なり、対象を「特定の1工程」「特定の1設備との通信」に絞り込み、あらかじめ「特定PLCからのデータ取得成功率が一定基準以上ならば本開発へ進む」といった定量的な基準を設定しておくと、短期間で着手判断を下せます。軽微な画面修正のみで技術的な不確実性が低い場合は、PoCを省略してモックアップ・プロトタイプに注力する判断もあり得ますが、新規設備やPLC連携を伴う場合はその設備を極小化した範囲でPoCを実施することが望まれます。なお、IT導入補助金やものづくり補助金などを活用できれば、検証や改修にかかる実質負担を抑えられる可能性もあるため、申請要件とスケジュールを事前に確認しておくとよいでしょう。

部分改修とフルスクラッチによる全面刷新の選び分け

選定を進めるなかで、そもそも改修ではなくフルスクラッチによる全面刷新を検討すべきかどうかを見直す局面もあります。判断を誤ると、改修を重ねても課題が解消しない、あるいは小さな課題に対して過大な投資をしてしまうことになりかねません。

将来の業務要件（特定工程の不便さの解消で足りるか、全社的な業務フロー刷新が必要か）、現行システムの品質・限界（安定稼働か、少しの改修が無関係な工程の停止につながるスパゲッティ状態か）、ブラックボックス度（仕様を誰も説明できない状態かどうか）、予算と期間の制約という4つの軸で総合的に判断します。小規模な部分改修は期間約1〜3か月・費用約500万〜2,000万円程度、フルスクラッチによる全面刷新は期間半年〜複数年・費用8,000万円〜数億円以上が目安とされ、桁が異なることを踏まえて検討する必要があります。

予算が限られている場合は、いきなり全社的な刷新を目指すのではなく、最も課題の大きい工程や設備連携に絞った改修から着手し、効果を確認しながら次の改修範囲を検討する進め方が安全です。仕様がブラックボックス化していて改修の可否自体を判断できない場合は、まず現状調査（読める化）だけを先行して依頼し、その結果を踏まえて改修とフルスクラッチのどちらが適切かを見極める方法もあります。

段階的な進め方を選ぶ場合は、最初の改修だけで判断せず、次にどの工程へ広げるかの優先順位もあわせて整理しておくと、複数回の改修が場当たり的にならず、全体として一貫した方向に積み上がっていきます。改修のたびに現状調査からやり直す事態を避けるため、初回の改修時点で仕様書やデータ構造の記録を最低限残しておくことも、長期的な費用を抑えることにつながります。

MES改修導入前に確認しておきたいポイント

候補となる開発会社を絞った後も、補助金の活用可否や検証の要否など、判断に迷いやすい点が残ります。ここでは、選定時によく生じる疑問を整理します。

制度の対象要件を満たせば、MES改修や関連するPoC・検証費用の実質負担を抑えられる可能性があります。ただし、対象経費の範囲や申請時期、交付決定前の発注可否など制度ごとの条件があるため、活用を前提に計画する場合は、公募要領を早めに確認し、開発会社にもスケジュール調整を相談しておくことが重要です。

補助金の交付決定前に発注・契約してしまうと対象外になる制度もあるため、改修の着手時期を補助金のスケジュールに合わせて調整する必要がある点にも注意してください。開発会社によっては、補助金申請書類の作成支援に慣れているところもあり、事前に相談しておくと社内の申請負荷を軽減できます。

目の前の業務課題を早期に解消したいなら改修、システムの構造自体に拡張性・保守性の課題を感じているならモダナイゼーションが検討対象になります。両者は目的の粒度が異なるため、まずは自社の困りごとが「特定箇所の使い勝手」なのか「システム構造そのものの限界」なのかを切り分けてください。

画面の項目追加や文言修正など、技術的な不確実性が低い改修であれば、PoCを省略しモックアップの確認だけで進めるケースもあります。一方、新規設備やPLCとの連携を新たに伴う場合は、対象を1設備に絞ったうえでのPoCを実施したほうが、着手後のトラブルを避けやすくなります。

まとめ

MES改修の選定では、実績入力・帳票まわりの負荷、設備連携の不足という自社課題を特定し、画面・帳票改修型、設備・PLC連携追加型、システム間連携改修型のどれに近いかを見極めることが出発点になります。そのうえで、実績・現状調査への姿勢・見積もりとテスト体制の透明性という評価軸で改修パートナーを比較し、期間・費用の目安と照らし合わせて判断することが重要です。

実績入力、設備連携、システム間連携のどこに課題が集中しているかを診断し、改修範囲を「特定の1画面」「特定の1設備」に絞り込むことが、低予算・短納期という改修のメリットを最大限に生かす前提になります。範囲があいまいなまま進めると、見積もりも検証計画も的が絞れず、結果的に期間・費用が膨らみやすくなります。

候補となる開発会社は、現状調査への提案力、見積もりの内訳、テスト体制で比較し、必要に応じてモックアップ・プロトタイプ・PoCを使い分けて検証してください。改修を重ねても解決しないほど現行システムが複雑化している場合は、フルスクラッチによる全面刷新も選択肢に入ります。riplaはフルスクラッチ開発の立場から、現状調査（読める化）による改修範囲の切り分けから、部分改修と全面刷新のどちらが適切かの判断支援、既存システムとの連携を含む構築まで対応しています。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。