CTI(コールセンターシステム)の必要機能や標準機能の一覧について

CTI(コールセンターシステム)の導入を検討するとき、まず整理しておきたいのが「どんな機能があり、自社の電話業務のどこに効くのか」という機能の全体像です。CTIは単に着信時に顧客情報を表示するだけの仕組みではなく、IVR(自動音声応答)、ACD(着信呼自動分配)、通話録音、CRM連携、そして近年では音声認識やAIによる自動応答・感情解析まで、幅広い機能群で構成されています。機能の意味を理解しないまま製品を比較しても、本当に必要な機能と過剰な機能の区別がつきません。

本記事は、CTI(コールセンターシステム)が提供する標準機能・必要機能を、発注企業の視点から体系的に整理する「機能特化」の解説です。着信制御の基本機能から、AI・音声認識による自動化機能、CRM連携・分析機能、そして運用・品質管理を支える機能まで、それぞれが現場のどんな課題を解くのかを、一次データとあわせて具体的に解説します。読み終えるころには、自社の要件に必要な機能を取捨選択する判断軸が得られるはずです。なお、CTI導入の全体像をまだ把握していない方は、まずCTI(コールセンターシステム)の完全ガイドから読むことをおすすめします。

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・CTI(コールセンターシステム)の完全ガイド

着信制御とルーティングの基本機能

着信制御とルーティングの基本機能を示すCTIコールセンターシステムのイメージ

CTIの土台となるのが、かかってきた電話をどう受け、誰につなぐかを制御する着信系の機能群です。ここが弱いと、せっかく入電があってもオペレーターに適切に振り分けられず、あふれ呼や対応品質のばらつきにつながります。逆に、ここを押さえれば、限られた人員で応答率を最大化できます。基本機能の意味を正しく理解することが、CTI選定の出発点になります。

IVR(自動音声応答)と一次受付の機能

IVR(自動音声応答)は、「ご用件が○○の方は1を、△△の方は2を押してください」という音声ガイダンスで用件を振り分ける機能です。一次受付をIVRに任せることで、オペレーターは自分の担当領域の電話だけを受けられ、無駄な転送が減ります。近年は番号入力だけでなく、音声認識を組み合わせて「ご用件をお話しください」と自然言語で受け付けるボイスボット型のIVRも普及しています。定型的な照会であればIVRだけで完結し、有人対応の件数そのものを減らせます。

IVRを設計するうえで重要なのは、分岐を複雑にしすぎないことです。階層が深すぎると、顧客が目的の選択肢にたどり着く前に離脱してしまいます。リサーチでも、シナリオが複雑化して現場が混乱した失敗事例が指摘されており、IVRは「2〜3階層で主要な用件をカバーする」シンプルさが定着の条件です。機能として何ができるかと同時に、顧客が迷わない設計ができるかが、IVR活用の分かれ目になります。

ACD(着信呼自動分配)とスキルベースルーティング

ACD(着信呼自動分配)は、入電を待機中のオペレーターへ自動的に振り分ける機能です。単純に手の空いている人へ回すだけでなく、用件の種類に応じて「この用件はこのスキルを持つオペレーターへ」と振り分けるスキルベースルーティングが、対応品質を左右します。たとえば技術的な問い合わせは専門スタッフへ、解約に関する相談は引き止め対応に慣れたスタッフへ、と最適な人につなぐことで、一次解決率が高まります。

ACDは応答率(つながった割合)にも直結します。あふれ呼が発生したときに、コールバック予約を受け付けたり、待ち時間をアナウンスしたりする機能と組み合わせることで、放棄呼(顧客が待ちきれず切ってしまう電話)を減らせます。神戸市の調達仕様では年7.5万件の受電のうち流入70%・解決率60%を想定し約2.5万件の対応を見込むといった具体的な設計が示されており、こうした目標を満たすにはACDによる効率的な分配が不可欠です。機能の有無だけでなく、自社の入電パターンに合った振り分けロジックを組めるかを確認すべきです。

AI・音声認識による自動化機能

AI・音声認識による自動化機能を示すCTIコールセンターシステムのイメージ

近年のCTIで差別化の中心になっているのが、AI・音声認識による自動化機能です。従来は人が行っていた応答・記録・分析の一部を、AIが肩代わりするようになりました。これらの機能は、オペレーターの削減だけでなく、対応品質の標準化や、これまで取れなかったデータの活用を可能にします。生成AI(LLM)やRAG(検索拡張生成)の登場で、自動化できる範囲は大きく広がっています。

ボイスボット・RAG検索による自動応答機能

ボイスボットは、顧客の発話を音声認識でテキスト化し、AIが意図を理解して音声で回答する機能です。生成AIとRAGを組み合わせれば、FAQやマニュアルといった社内文書を根拠に、自然な言葉で回答できます。RAGは「あらかじめ用意した正しい情報の中から回答を探す」仕組みのため、AIが事実と異なる回答を作ってしまうハルシネーション(もっともらしい誤答)を抑えやすいのが利点です。KARAKURIのように正答率95%を保証するプランを設けるサービスもあり、精度を機能として担保する流れが進んでいます。

ただし、ボイスボットの回答精度は、RAGが参照するデータの整理具合に大きく左右されます。FAQが古かったり、表記が揺れていたりすると、AIは正しく回答できません。機能としてRAGを使えることと、運用で精度を維持できることは別問題であり、データの構造化やチューニングが継続的に必要です。LLMのトークンコストも見逃せず、月10万リクエストの試算でGemini 2.0 Flashは約3,750円、GPT-4o miniは約5,600円、Claude Sonnet 4は約135,000円とモデルで大きく差が出ます。自動応答機能を採用する際は、精度・運用・コストの三点をセットで評価する必要があります。

文字起こし・感情解析・有人切替の支援機能

AI機能は、完全自動化だけでなく、オペレーターを支援する形でも価値を発揮します。通話のリアルタイム文字起こしは、オペレーターが手で記録する負担を減らし、対応後の後処理時間(ACW)を短縮します。感情解析は、顧客の声のトーンから不満の高まりを検知し、スーパーバイザーにアラートを出すことで、クレームの早期エスカレーションを可能にします。これらは「人を置き換える」のではなく「人の対応を底上げする」機能です。

とりわけ重要なのが、AIが行き詰まったときにスムーズに有人へ切り替える機能です。ボイスボットだけですべてを解決しようとすると、複雑な相談で顧客がイライラし、離脱や苦情につながります。会話の文脈を保持したまま人につなぎ、オペレーターが「ここまでのやり取り」を即座に把握できる設計が、顧客体験を守ります。リサーチでも、AIと人間の業務分担や、会話文脈を引き継ぐオムニチャネル設計が競合の手薄な領域と指摘されており、有人切替の作り込みは差別化のポイントになります。

CRM連携と分析・レポーティング機能

CRM連携と分析機能を示すCTIコールセンターシステムのイメージ

CTIの真価は、電話とデータをつなぐところにあります。着信を受けてつなぐだけでなく、顧客情報を表示し、対応履歴を記録し、それを分析して改善に回す。この一連のデータ循環を支えるのが、CRM連携と分析・レポーティングの機能群です。ここが充実しているほど、コールセンターは「コストセンター」から「顧客データの宝庫」へと位置づけが変わります。

CTIの代名詞ともいえるのが、着信時に発信者の電話番号から顧客情報を特定し、画面に自動表示する「着信ポップアップ」機能です。オペレーターは電話を取った瞬間に、相手が誰で、過去にどんな問い合わせをしたかを把握でき、「最初から状況を聞き直す」手間がなくなります。これは対応時間の短縮だけでなく、「以前話したことをまた説明させられる」という顧客の不満を防ぐ効果も大きい機能です。

この機能を生かすには、CRMやFAQシステムとの連携が前提になります。連携によって、対応履歴を自動でCRMに記録し、次回の着信時にも参照できる循環が生まれます。ただし、CRMや予約システムとのAPI連携は1件30万〜100万円かかることもあり、見積もりに含まれていないと想定外の費用になります。どのシステムと、どこまで双方向に連携するかを要件段階で固めることが、ポップアップ機能を真に役立てる条件です。

稼働分析・レポーティングと多言語対応機能

分析・レポーティング機能は、コールセンターの改善サイクルを回す心臓部です。応答率、放棄呼率、平均応答時間、平均処理時間、一次解決率といった指標をリアルタイムで可視化し、時間帯ごとの入電の山を把握できれば、人員配置を最適化できます。神戸市の調達仕様のように回答率を導入月50%→2ヶ月後60%→最終70%以上と段階的に引き上げる運用も、こうしたレポートで進捗を測れてこそ実現します。数字を見える化する機能は、感覚的だった運用を根拠ある改善へ変えます。

加えて、グローバル化やインバウンド需要を受け、多言語対応機能の重要性も高まっています。音声認識と機械翻訳を組み合わせ、外国語の問い合わせをリアルタイムで通訳したり、多言語のボイスボットで一次対応したりする機能です。すべてのセンターに必須ではありませんが、観光・EC・製造などで海外顧客が一定数いる場合は、要件として検討する価値があります。機能の優先順位は、自社の顧客層と入電内容から逆算して決めるべきです。

通話録音・品質管理と運用支援機能

通話録音・品質管理と運用支援機能を示すCTIコールセンターシステムのイメージ

華やかなAI機能の陰で、コールセンターの土台を支えているのが、通話録音・品質管理・運用を担保する機能群です。これらは派手さはありませんが、トラブル対応やコンプライアンス、オペレーターの育成に直結する必須機能です。CTIを選ぶ際、AI機能の有無ばかりに目を奪われ、この土台部分の作り込みを見落とすと、後で運用に苦労します。

通話録音・モニタリングと教育支援機能

通話録音は、コールセンターのあらゆる場面で必要になる基本機能です。「言った・言わない」のトラブル防止、クレーム対応の証跡、応対品質の評価、新人教育の教材など、用途は多岐にわたります。録音した通話をAIで文字起こし・分析すれば、頻出する問い合わせの傾向や、優良な応対のパターンを抽出でき、品質改善のPDCAを回せます。録音は単なる記録ではなく、改善のための一次データの源泉です。

スーパーバイザー向けのモニタリング機能も重要です。リアルタイムでオペレーターの通話を聞き、必要に応じて小声でアドバイスする(ウィスパリング)、あるいは通話に割り込む(バージイン)といった機能は、新人が困ったときの即時サポートを可能にします。リサーチでも、現場オペレーターのチェンジマネジメントやオンボーディング構築が競合の手薄な領域とされており、こうした教育支援機能の充実が、AI時代でも人の対応品質を担保する鍵になります。

稼働率・セキュリティを支える運用機能

コールセンターは止まると業務が完全に停止するため、可用性を支える機能が欠かせません。多くの調達で稼働率99.9%以上が選定基準とされ、神戸市の調達でも年間稼働率99.9%が目標に掲げられています。冗長構成や障害時のフェイルオーバー、メンテナンス時の代替経路といった運用機能が、この水準を支えます。クラウド型かオンプレ型かで実現方法は異なりますが、いずれにせよ「止まらない」ための設計が機能要件の一部です。

セキュリティ機能も、顧客の個人情報を大量に扱うコールセンターでは必須です。通話録音や顧客データへのアクセス権限管理、通信の暗号化、操作ログの取得といった機能が、情報漏えいを防ぎます。生成AIを使う場合は、入力した情報が外部のAIの学習に使われないか、個人情報が外部送信されないかといった点も確認が必要です。情報漏えいの対応には500万円以上かかるという一次データもあり、セキュリティ機能はコストではなくリスク回避の投資と捉えるべきです。riplaはフルスクラッチ受託の立場から、こうした土台機能を自社の運用とコンプライアンス要件に合わせて作り込むことを重視しています。

まとめ

CTIコールセンターシステムの機能まとめイメージ

CTI(コールセンターシステム)の機能を整理すると、入電を受けてつなぐ着信制御(IVR・ACD・スキルベースルーティング)、AI・音声認識による自動化(ボイスボット・RAG検索・文字起こし・感情解析・有人切替)、データをつなぐCRM連携と分析・レポーティング、そして土台を支える通話録音・品質管理・稼働率・セキュリティという四つの層で構成されています。生成AIの登場で自動化の範囲は広がりましたが、トークンコストやハルシネーション対策、有人切替の作り込みなど、機能を生かす運用設計が伴ってこそ効果が出ます。

機能を選ぶときに大切なのは、「流行のAI機能をすべて入れる」ことではなく、自社の入電内容と課題から逆算して必要な機能を取捨選択することです。定型コールが多いならIVR・ボイスボットを、対応品質にばらつきがあるならCRM連携とモニタリングを、というように優先順位をつけてください。riplaはフルスクラッチ受託と運用伴走を組み合わせ、必要な機能の見極めから、現場に定着する作り込みまでを一貫して支援します。全体像の確認には、あらためて完全ガイドをご活用ください。

株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

また、弊社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。

 

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