API連携開発でおすすめの開発会社/ベンダー6選と選び方

API連携開発を成功させるためには、技術力はもちろん、セキュリティ対応や運用保守体制を含めた総合的な支援力を持つ開発会社・ベンダーを選ぶことが重要です。自社でAPI連携を内製する場合は問題ありませんが、複数システムの連携・エンタープライズ規模の統合・セキュリティ要件の厳しい案件では、専門の開発会社への委託が現実的な選択肢となります。本記事では、API連携開発に強い開発会社・ベンダーの選び方と特徴について解説します。

本テーマに関する全体ガイドは、以下の記事をご覧ください。

▼全体ガイドの記事
・API連携開発の完全ガイド

API連携開発におけるパートナー選びの重要性

API連携開発パートナー選びの重要性

API連携開発は、単純なシステム開発とは異なる難しさがあります。複数のシステムが絡み合うため、要件が変わると影響範囲が広がりやすく、セキュリティの設計ミスが大きなリスクにつながります。適切なパートナーを選ぶことで、以下のメリットが得られます。
・プロジェクトの失敗リスクを大幅に低減できる
・社内では対応困難な認証・暗号化設計を専門家が担当できる
・長期的なAPI仕様変更への対応やバージョン管理が安定する
・ドキュメント整備とナレッジ移転により内製化が進めやすくなる

外注が有効なケース

以下のような状況では、専門の開発会社への外注が特に有効です。
・複数のSaaS・基幹システムを横断する複雑な連携
・金融・医療・ECなど、セキュリティ・コンプライアンス要件が高い業種
・短期間でのリリースが求められるプロジェクト
・社内にAPI開発の専門エンジニアがいない
・既存システムのAPI仕様が複雑で調査に工数がかかる

API連携開発でおすすめの開発会社・ベンダー6選

API連携開発におすすめの開発会社一覧

API連携開発に強い開発会社・ベンダーを6社ご紹介します。それぞれの特徴と得意領域を参考に、自社の要件に合ったパートナーを選んでください。

A社:フィンテック系API連携が得意な会社

銀行API・決済ゲートウェイ・証券系APIとの連携実績が豊富な開発会社です。OAuth 2.0・mTLS・PKI認証など高度なセキュリティ要件への対応力が強みで、金融機関向けのAPI連携案件を多数手がけています。PCI DSS・FISCへの準拠実績もあり、コンプライアンス対応が重要な企業に適しています。

B社:クラウドネイティブAPI開発に強い会社

AWS・GCP・AzureのマネージドサービスとのAPI連携を得意とする会社です。API Gateway・Lambda・EventBridgeなどのサーバーレスアーキテクチャを活用した連携システムの構築実績が豊富で、スケーラビリティとコスト効率を重視するプロジェクトに向いています。IaCによるインフラのコード管理も対応しており、DevOps体制の整備にも強みがあります。

C社:SaaS連携・iPaaS専門の会社

Salesforce・HubSpot・kintone・freeeなどのSaaSプロダクト間のAPI連携を専門とする会社です。Zapier・Make(旧Integromat)・Workato・MuleSoftなどのiPaaSプラットフォームの活用にも精通しており、ノーコード・ローコードで実現できる連携と、カスタム開発が必要な連携を適切に分けて提案できる点が強みです。

D社:EC・SCM系API連携が得意な会社

Shopify・Amazon・楽天などのECプラットフォームと、WMS・ERPとのAPI連携実績が豊富な会社です。受注データの自動取り込みや在庫同期、配送ステータスの自動更新など、EC事業者が必要とするデータ連携の構築を得意としています。大量トランザクションへの対応やデータ変換処理の最適化にも強みがあります。

E社:医療・ヘルスケア系API連携の会社

電子カルテ・PACS・医療機器とのAPI連携を専門とする会社です。HL7 FHIR・DICOM・SS-MIXなどの医療標準規格への対応実績があり、医療情報の安全な取り扱いに関するコンプライアンス対応(医療法・個人情報保護法・HIPAA等)にも精通しています。医療DXを推進する医療機関・製薬会社・ヘルステックベンチャーに適しています。

株式会社ripla:コンサルから開発まで一気通貫の支援

株式会社riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。API連携開発においては、要件定義・システム設計・実装・テスト・運用まで一貫した支援が可能で、「何をどう繋ぐべきか」という戦略的な相談から対応できます。API連携の目的やROIを明確にしながら開発を進めたい企業に特に適しています。

開発会社選びのポイント3つ

開発会社を選ぶ際は、費用や規模だけでなく、以下の3つのポイントを重点的に確認することをお勧めします。

ポイント1:実績とポートフォリオの確認

API連携開発の実績は、技術力の最も確実な証明です。確認すべき点は以下の通りです。
・自社と同業種・同規模の案件実績があるか
・連携対象のシステム(Salesforce、SAP、AWS等)の実績があるか
・成功事例だけでなく、困難だった案件の対処法も聞ける関係性があるか
・過去の開発でドキュメントが整備されているか(コードレビューの文化があるか)
ポートフォリオや事例集を見せてもらい、具体的な技術要素(認証方式、データ変換量、連携システム数等)を確認すると、技術力の判断に役立ちます。

ポイント2:セキュリティ対応力

API連携はシステム間のデータの橋渡しをするため、セキュリティの弱点になりやすいポイントです。以下を確認してください。
・認証・認可の設計知識(OAuth 2.0、JWTの適切な実装等)
・APIキーや認証情報の管理体制(シークレット管理ツールの活用)
・通信の暗号化(TLS 1.2以上の使用、証明書管理)
・監査ログの設計と保管体制
・セキュリティレビューやペネトレーションテストの実施可否
ISMS(ISO 27001)やSOC 2の認証を取得している会社は、セキュリティ管理体制に一定の信頼性があります。

ポイント3:保守体制とドキュメント整備

API連携は、本番稼働後も連携先のAPI仕様変更への追随が必要です。保守体制の確認は非常に重要です。
・SLAの設定(障害対応の応答時間・解決時間)
・API仕様変更の監視と追随の体制
・月次レポートや定例会議の提供
・内製化移行のサポート(ドキュメント・引き継ぎ体制)
・エスカレーションルートの明確さ
また、開発時のドキュメント整備が充実しているかも重要です。Confluence等での仕様書管理、コードコメントの品質、README・操作マニュアルの作成水準を確認しましょう。

API案件のベンダーデューデリジェンス

ベンダー評価

SRE/オブザーバビリティの実績

分散トレーシングや合成監視の導入例、オンコール体制を提案に求めます。既存レガシーとの共存経験もヒアリングします。

契約と障害時の責任分界

外部API障害時の補償範囲、ステータスページ連携、フェイルオーバー設計の責任分界を早期に合意します。

まとめ

API連携開発に強い開発会社を選ぶ際は、単純な費用比較ではなく、技術力・セキュリティ対応力・保守体制を総合的に評価することが重要です。また、自社の業種・連携対象システム・プロジェクト規模に合った実績を持つ会社を選ぶことで、プロジェクトの成功確率が大きく高まります。
複数社に見積もりを依頼し、技術的な質問への回答の質やコミュニケーションの取りやすさも判断材料に加えましょう。riplaのようにコンサルティングから開発・保守まで一気通貫で対応できる企業への相談も有効です。

株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

また、弊社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

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執筆者プロフィール
張田谷凌央
張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。

 

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