システムのモダナイゼーションのパッケージ/クラウド製品一覧

システムのモダナイゼーションを調べると、AWSやAzure、Google Cloudといったクラウドベンダーが提供する移行支援サービスと、COBOLなどレガシー言語を自動変換する専門ツールの両方が候補に挙がり、何を比較すればよいのか分かりにくくなります。名称だけで選ぶと、対象システムの言語やアーキテクチャに対応しておらず、結局は個別開発が必要になることもあります。

本記事では、クラウドベンダーが提供する移行・モダナイゼーションサービスと、専門ベンダーが提供する自動変換ツールという2つの提供形態を整理したうえで、2026年7月時点で現行の公式情報を確認できた主要5製品・サービスを紹介します。各サービスの得意領域、課題別の絞り方、料金・契約前の確認点、PoCで見るべきポイントまで解説しますので、候補を比較する際の基準としてご活用ください。

クラウドベンダーの移行サービスと自動変換ツールという2つの提供形態

システムのモダナイゼーションを支援するサービスは、大きく分けて、AWS・Azure・Google Cloudなどクラウドベンダーが自社プラットフォームへの移行を前提に提供するサービスと、COBOLなど特定言語の資産を自動変換する専門ツールに分かれます。どちらが必要かは、対象システムの現状と、どこまで自社で移行判断を行えるかによって変わります。

AWS、Microsoft Azure、Google Cloudは、いずれもオンプレミス環境の資産を検出・評価し、移行計画の立案から実行までを支援するサービスを自社プラットフォーム上に提供しています。近年は生成AIを活用したエージェント機能が加わり、依存関係の分析や移行後のコード生成まで自動化が進んでいる領域もあります。ただし、これらのサービスは基本的に自社クラウドへの移行を前提としているため、移行先を横断的に比較したい場合は複数サービスの評価機能を個別に確認する必要があります。

COBOLやPL/Iといったレガシー言語で書かれた資産を、既存のビジネスロジックを維持したままJavaなどへ書き換える専門ツールは、国内SIerを中心に提供されています。クラウドベンダーのサービスと組み合わせて使われることも多く、変換後のコードをどのクラウド環境で稼働させるかは別途検討が必要です。

どちらの提供形態を優先するかは、対象システムの技術的な制約から逆算して決めます。稼働環境がすでに標準的なOS・ミドルウェアで動いている場合は、クラウドベンダーのサービスだけで移行を完結できることも珍しくありません。一方、メインフレーム固有の言語や独自の帳票・バッチ処理が絡む場合は、専門ツールによるコード変換を先に行い、変換後の資産をクラウド環境へ載せる、という2段階の進め方が現実的になります。

製品・サービスを比較するときの共通軸

サービス紹介ページの説明だけでは、自社システムに適用できるかどうかは判断できません。対応言語・アーキテクチャ、自動化の範囲、移行後の検証支援、料金体系、国内での支援実績という軸で比較すると、実務に即した判断がしやすくなります。

「モダナイゼーションに対応」という説明でも、対象になるのがメインフレームのCOBOL資産なのか、VMware環境の仮想マシンなのか、.NETアプリケーションなのかによって、実際に使えるサービスは異なります。生成AIによる自動化をうたうサービスでも、どこまでを自動生成し、どこから人手のレビューが必要かは製品によって差があるため、対応ワークロードと自動化範囲を具体的に確認します。

移行そのものよりも、新旧システムが同じ処理結果を返すかを確認する「機能等価性検証」の負荷が大きくなりがちです。検証を支援する機能や、実績のある支援会社と組み合わせて利用できるかを確認します。海外発のクラウドサービスの場合、日本語のドキュメントや国内パートナー経由でのサポート体制が整っているかも、実務上は重要な確認点になります。

加えて、料金体系の透明性も比較軸に含めます。クラウドベンダーのサービスは評価・計画フェーズを無料で提供する場合が多い一方、実際に移行を実行する段階でどの費用が発生するかはサービスによって案内の粒度が異なります。専門ツールについても、対象コード量に応じた個別見積もりが基本になるため、金額そのものよりも、見積もりの根拠となる情報(コード量、複雑度、テスト範囲)を各社に同じ条件で提示できているかを確認することが、比較の公平性を保つうえで重要です。

システムのモダナイゼーションを支援する主要5製品・サービス

ここでは、2026年7月時点で現行の公式ページと対象業務を確認できた5製品・サービスを紹介します。掲載順は優劣を示すランキングではなく、対象とするワークロードや提供形態によって整理しています。

AWS Transformは、生成AIを活用したエージェント機能によって、レガシーシステムとコードのモダナイゼーションを支援するAWSのサービスです。公式サイトによると、.NETアプリケーションとSQL Serverデータベースの移行・高速化、メインフレーム資産の移行期間短縮、VMware環境からAmazon EC2への移行加速、Java・Node.js・Pythonなどのバージョンアップグレードといった複数のワークロードに対応しています。料金は個別のページで確認する案内になっており、対象ワークロードごとに見積もりを取得する必要があります。

AWS Application Migration Service(MGN)は、物理サーバー、VMware、Hyper-Vなどのオンプレミス環境や他のクラウド環境からAWSへ、既存の構成を維持したままリホストするサービスです。公式サイトでは、ディザスタリカバリやOSバージョンアップグレード、ライセンス変換といったモダナイゼーションのオプションも提供されると案内されています。まず稼働環境をクラウドへ移したうえで、段階的にリファクタリングを進めたい場合の起点として利用できます。

Azure Migrateは、Microsoftが無料で提供する統合移行プラットフォームです。公式ドキュメントによると、サーバー、SQL Serverデータベース、Webアプリケーションなど複数のワークロードの検出・評価・移行・最新化を一つのポータルで行え、Azure Copilot移行エージェント(プレビュー)による移行計画支援も提供されています。評価・計画部分は無料で利用できる一方、実際の移行に利用するパートナーツールには別途課金が発生する場合があると案内されています。

Google Cloud Migration Centerは、オンプレミスや他クラウド環境からGoogle Cloudへの移行を支援する統合プラットフォームです。公式ドキュメントによると、既存資産の検出、クラウド費用の見積もり、TCOレポートの生成、複数の移行シナリオに応じたツール提供、移行計画・実行までを支援します。料金は個別に確認が必要ですが、無料で開始できるオプションも案内されています。

Xenlon～神龍(TISI株式会社)は、COBOLやPL/Iなどレガシー言語で書かれた大規模システムを、既存のビジネスロジックを維持したままJavaへ自動変換するサービスです。公式サイトでは、一般的なリビルド開発と比較して、コストを約50%削減し、期間も約50%短縮できると案内されています。仮想化基盤やCI/CDの導入、Open COBOL環境のモダナイゼーションにも対応しており、国内のメインフレーム資産を多く抱える企業の選択肢になります。料金は個別見積もりで、資料請求または問い合わせフォームでの確認が必要です。

自社の課題別に候補を絞る方法

5つのサービスを一斉に細部まで比較するより、自社が抱える課題を一つ決め、対応可否で候補を絞り込む方が効率的です。

COBOLなどレガシー言語の保守人材が不足している場合は、Xenlon～神龍のような自動変換ツールや、AWS Transformのメインフレーム対応機能を軸に検討します。既存のビジネスロジックをどこまで踏襲できるか、変換後のコードを保守できる体制があるかを比較します。

すでにAWS、Azure、Google Cloudのいずれかを標準クラウドとして採用している場合は、そのベンダーが提供する移行サービス(AWS Transform・AWS Application Migration Service、Azure Migrate、Google Cloud Migration Center)を起点に検討すると、既存のIDやネットワーク環境との親和性を確認しやすくなります。複数クラウドを併用している企業では、対象システムごとに移行先を固定するのではなく、依存する周辺システムがどのクラウド上にあるかを踏まえて判断すると、後々の連携コストを抑えられます。

サポート終了(EOS)などで移行期限が迫っている場合は、既存構成を維持したまま短期間で移行できるAWS Application Migration ServiceやAzure Migrateのリホスト機能を優先し、リファクタリングやリビルドは移行後の段階的な取り組みとして計画します。

料金・契約前に確認すべきこと

クラウドベンダーのサービス自体は無料または従量課金が中心ですが、実際の移行費用は対象システムの規模や複雑さによって大きく変わります。公開ページの料金表だけで判断せず、対象システムの情報を提示した見積もりを取得することが重要です。

クラウドベンダーのサービスは、評価・計画フェーズは無料で提供されることが多い一方、実際の移行後に稼働するインフラ費用や、連携するパートナーツールの利用料が別途発生します。自動変換ツールは、対象コード量や難易度に応じた個別見積もりが一般的です。現在の資産規模と対象範囲を具体的に提示し、初期費用と稼働後のランニングコストを分けて確認します。

移行やコード変換を外部サービスに任せる場合、変換後のコードやドキュメントが自社で保守できる標準的な形式で提供されるかを確認します。特定のクラウドやツールに強く依存すると、将来的な見直しが難しくなるため、契約前にサポート範囲と成果物の持ち出し条件を確認しておくことが望ましいといえます。

国内SIerが提供する自動変換ツールの場合、契約形態がプロジェクト単位の一括請負なのか、変換後の保守運用まで含めた継続契約なのかによって、稼働後にどこまでサポートを受けられるかが変わります。障害発生時の問い合わせ窓口や対応時間、追加改修が生じた際の見積もり方法についても、契約前にあわせて確認しておくと、稼働後の運用がスムーズになります。

PoCと機能等価性検証で最終候補を絞る

資料比較で2〜3件まで絞ったら、実際の対象システムの一部を使ってPoCを行い、新旧システムの処理結果が一致するかという機能等価性まで確認します。

対象システムの中でも影響範囲が限定的な機能を選び、実際にサービスやツールを適用してPoCを行います。変換率や移行後の処理速度、想定外のエラーがどの程度発生するかを記録し、複数の候補を同じ条件で比較します。

新システムが旧システムと同じ処理結果を返すかどうかの証明は、モダナイゼーションで最も難易度が高い工程です。本番相当のデータを使った回帰検証をどこまで自動化できるか、検証結果をどのように可視化できるかも、PoCの段階で確認しておくと、本稼働後のトラブルを減らせます。

システムのモダナイゼーションの製品比較で押さえておきたいポイント

製品一覧から候補を選ぶ際に判断が分かれやすい論点を整理します。

自動変換ツールでコードを書き換えた後、クラウドベンダーの移行サービスで稼働環境を用意する、といった組み合わせは一般的です。1つのサービスですべてを完結させる必要はなく、対象システムの特性に応じて役割分担を決めます。

全社に共通する1位のサービスはなく、対象システムの言語、移行先クラウド、期限などの条件によって適したサービスは変わります。まず自社の必須要件で候補を絞り、PoCで比較したうえで最終判断してください。

比較検討の途中で候補が定まらない場合は、いったん最優先の課題を一つに絞り込み、その課題に直接対応できるかどうかだけで一次選考を行うと判断が進みやすくなります。二次選考以降で料金やサポート体制などの副次的な条件を加味していく順番にすると、最初から全条件を同時に満たす候補を探すよりも効率的です。

まとめ

システムのモダナイゼーションを支援するサービスは、AWS・Azure・Google Cloudといったクラウドベンダーの移行プラットフォームと、Xenlon～神龍のようなレガシー言語の自動変換ツールに大別されます。対象システムの言語・アーキテクチャ、移行先クラウド、期限のいずれを優先するかで、検討すべき候補は変わります。

まず対象システムがメインフレームのCOBOL資産なのか、VMware環境なのか、特定の移行先クラウドが決まっているのかを整理し、対応可否で候補を絞り込みます。

資料上の説明だけでなく、実際の対象コードの一部を使ったPoCで変換精度や処理結果の一致を確認したうえで、最終的な選定を行ってください。クラウドサービスや自動変換ツールでは吸収しきれない独自の業務ロジックや、複数システムをまたぐ複雑な連携が必要な場合、riplaはフルスクラッチ開発の立場から、対象システムの分析から個別のアーキテクチャ設計、既存システムとの連携までを支援しています。選定の評価軸はシステムのモダナイゼーションの選定ポイント・選び方・種類で解説していますので、あわせてご参照ください。

株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。