Super Cocktailの導入を検討すると、内田洋行が展開するCore販売・Core会計といった汎用モジュールから、食品業向けのCore FOODs、プロセス型製造業向けのCore se、そしてクラウド対応版まで、複数の候補が見つかります。SMILE V等の他社汎用ERPと同じ枠組みで比較しようとすると、そもそも提供会社が異なる製品であることを見落とし、業種特化機能の有無を正しく評価できないこともあります。本記事では、2026年7月時点で公式サイト上の現行ページを確認できた、内田洋行が提供するSuper Cocktailシリーズの主要5製品を紹介します。
各製品の対象業種、主な機能、選定時に確認すべきポイントまで解説しますので、候補となるモジュール構成を比較する際の基準としてご活用ください。料金は公式サイトに掲載されている範囲のみを紹介し、現行の掲載を確認できなかった項目や製品は掲載を見送っています。
本テーマに関する全体ガイドは、以下の記事をご覧ください。
▼全体ガイドの記事
・Super Cocktail（スーパーカクテル）導入の完全ガイド
Super Cocktailシリーズの全体像
Super Cocktailは、株式会社内田洋行が提供する製販一体型の統合基幹業務パッケージシリーズです。汎用モジュールと業種特化パッケージ、そしてクラウド対応版という組み合わせで構成されています。1997年の発売以来、450業種、6,000本を超える導入実績を積み重ねてきた点も、製品を選ぶ際の判断材料になります。
同一シリーズ内での組み合わせが前提です
他の統合基幹業務システムのように複数ベンダーの製品を比較する場面とは異なり、Super Cocktailの製品選定は内田洋行が提供する同一シリーズの中から、自社に必要なモジュールと導入形態を組み合わせる作業になります。汎用モジュールのCore販売・Core会計を基盤に、業種特化パッケージのCore FOODs・Core seを必要に応じて追加し、導入形態としてオンプレミス型かスーパーカクテルクラウドかを選ぶという構成です。
このため、他社の汎用ERPを比較するときのような「ベンダー同士の価格競争」を前提にした比較にはなりにくい一方、モジュール間のデータ連携や保守窓口が一本化されているという運用上のメリットがあります。
本記事の確認方法と掲載基準
本記事に掲載する製品は、内田洋行の公式サイト（uchida.co.jp）上で2026年7月時点の現行ページを個別に確認できたものに限定しています。過去のリサーチで存在が確認されていた製品であっても、公式ページへのアクセス時に404エラーとなり現行の掲載を確認できなかったものは、提供終了の可能性を含めて本記事では掲載を見送りました。
また、内田洋行のプレスリリースのように、製品ページ以外の公式情報源で確認できた一次情報についても、出所を明示したうえで参考情報として扱っています。
スーパーカクテルCore販売
スーパーカクテルCore販売は、販売管理・仕入管理を中心とした汎用モジュールです。
顧客・商品別の購買傾向分析と法対応
内田洋行の公式サイトによると、Core販売は顧客層・商品別の購買傾向を把握し、効率的な経営判断を支援する機能を備えています。電子帳簿保存法・インボイス制度に対応しており、出力様式はPDF・Excel・CSVに対応しているため、他システムとの連携もしやすい構成になっています。ハンディターミナル（HHT）を使ったフロア作業にも対応しており、店舗・倉庫での現場運用まで見据えた設計です。
また、複数店舗・複数拠点を持つ企業向けに、店舗ごとの売上・在庫状況を本部で一元的に把握できる仕組みも紹介されており、EC・実店舗を併用する食品製造小売業などでの活用が想定されています。
料金は個別見積もりが基本です
Core販売単体の料金は公式サイトに具体的な金額は掲載されておらず、お問い合わせまたはカタログダウンロードでの確認が案内されています。一方、内田洋行の公式プレスリリース（2024年12月）には、1サーバ10クライアント構成で390万円以上（税抜）という価格情報が一次情報として記載されています。これはあくまで単体構成の一例であり、生産・原価管理モジュールや業種特化パッケージを含めた総額とは異なるため、正式な見積もりは内田洋行または認定パートナーへの確認が必要です。
見積もり依頼の際は、対象拠点数、想定ユーザー数、必要な帳票の種類まで具体的に伝えると、概算だけでなく実態に近い金額を早い段階で把握しやすくなります。
スーパーカクテルCore会計
スーパーカクテルCore会計は、財務会計・管理会計・グループ経営対応を担う汎用モジュールです。
電子帳簿保存法対応とダッシュボード機能
内田洋行の公式サイトによると、Core会計は電子帳簿保存法に対応し、JIIMA認証を取得しています。紙の証憑イメージをデータに貼付して電子的に保存・確認できる機能や、経営データをダッシュボードで確認できる機能を備えており、複数企業の会計データを統一基準で一元管理するグループ会計対応も特徴です。
決算や税制改正への対応もソフトウェアのバージョンアップという形で提供される想定であり、法改正のたびに自社で個別に対応を作り込む必要がない点は、会計モジュールを選ぶうえでの安心材料になります。
Core販売・生産管理モジュールとの連携が前提です
Core会計は単独でも利用できますが、Core販売や生産・原価管理の実績データと連携させることで、月次の損益把握や部門別採算管理の精度を高めやすくなります。会計モジュールだけを先行導入する場合は、将来的に他モジュールと連携させる際のデータ項目の整合性を、あらかじめ確認しておくことが望まれます。料金は公式サイトに記載がなく、個別見積もりが基本です。
とくに複数法人・複数事業を展開するグループ企業では、連結会計や部門別採算管理の要件を早期にすり合わせておくことで、導入後の運用設計がスムーズになります。
スーパーカクテルCore FOODs
スーパーカクテルCore FOODsは、食品製造業・食品卸売業向けに特化した業種特化パッケージです。
トレーサビリティと品質管理への対応
内田洋行の公式サイトによると、Core FOODsは仕入・販売・原価管理を一元管理し、計画・実行・確認・改善というPDCAサイクルの運用を支援します。生産工程の管理と品質追跡、食品関連法規制対応のデジタル化にも対応しており、従業員規模100人から1,000人以上の企業での利用が想定されています。ロット単位のトレースバック・トレースフォワードにも対応しており、食品リコール対応や取引先からの品質照会に迅速に対応できる点が強みです。
ハンディターミナル（HHT）を用いた入出荷・棚卸入力にも対応しており、原料入荷から製品出荷までの記録を現場でリアルタイムに残せる点も、公式サイトで確認できる特徴のひとつです。
自社の管理粒度との一致を確認します
Core FOODsを検討する際は、自社が管理したいロットの単位や賞味期限管理のルールが、標準機能とどこまで一致するかを確認することが重要です。料金は公式サイトに記載がなく、お問い合わせまたはカタログダウンロードでの確認が必要です。
デモの際は、自社で実際に使用している賞味期限・ロット番号のフォーマットを持ち込み、標準機能でそのまま入力・検索できるかを確認すると、導入後のギャップを減らせます。
スーパーカクテルCore se
スーパーカクテルCore seは、プロセス型製造業向けの業種特化パッケージです。
売上・原価予測とシミュレーション機能
内田洋行の公式サイトによると、Core seは過去の売上データから売上・原価予測を行い、経営方針につなげる機能を備えています。PDCAサイクルの管理支援、データバックアップと災害対応機能、複数の会計基準への対応、シミュレーション機能によるコスト管理にも対応しています。化学品業・食品業向けの専用ガイドも用意されており、プロセス型製造業特有の商流に合わせた運用がしやすい設計です。
災害対応機能やデータバックアップ機能は、プロセス型製造業の生産拠点が限定される企業にとって、事業継続計画（BCP）の観点からも確認しておきたいポイントになります。
対象業種の該当性を事前に確認します
Core seは公式サイト上でプロセス型製造業を主な対象として案内されていますが、具体的な業種リストは明示されていません。自社が化学品・化成品等のプロセス型製造業に該当するかどうか、デモや個別相談の段階で確認することが望まれます。料金は公式サイトに記載がなく、個別見積もりが基本です。
化学品業向けの専用ガイドが用意されていることから、配合表や工程条件の管理粒度について、事前に個別相談で具体的な質問を用意しておくと、限られた商談時間を有効に使えます。
スーパーカクテルクラウド
スーパーカクテルクラウドは、Super CocktailシリーズをAWS等のIaaS環境で運用するクラウド対応版です。
対応製品とライセンス形態
内田洋行の公式サイトによると、Core販売・Core会計・Core FOODs等の各製品がクラウド対応しており、従来の一体型ライセンスに加えて、クラウド運用に適したライセンス体系が用意されています。最小契約期間は1年とされており、サーバー調達をせずに利用を始めやすい点が特徴です。
クラウド版を選ぶことで、自社でサーバーの監視・バックアップ体制を構築する負担を軽減できる一方、法改正対応や機能追加のタイミングはベンダー側のスケジュールに合わせる必要がある点も踏まえて検討します。
オンプレミス型との使い分けを検討します
クラウド版は初期投資を抑えた月額課金型の運用に向いていますが、自社固有のセキュリティ基準や既存の基幹システムとの深い連携を重視する場合は、オンプレミス型を選ぶ判断も考えられます。具体的な月額料金は公式サイトに記載がなく、対象製品・利用規模に応じた個別見積もりが必要です。導入形態を含めた比較の進め方は、Supeer Cocktail導入の選定ポイント・選び方・種類で解説しています。
Super Cocktail製品比較で押さえておきたいポイント
5製品を一度に細部まで比較するより、自社の対象業種とモジュール範囲を先に決めてから、必要な製品を絞り込む方が効率的です。候補を機能一覧だけで比較すると、業種特化パッケージと汎用モジュールの役割の違いを見落としやすくなる点にも注意してください。
カクテルシェーカーズやデュオは掲載されていますか
カクテルシェーカーズ（カスタマイズツール）やスーパーカクテルデュオ（DUO）については、本記事執筆時点の公式サイト確認で現行の製品ページを確認できなかったため、掲載を見送っています。過去の導入実績や既存ユーザー向けの提供が続いている可能性はありますが、最新の提供状況は内田洋行または認定パートナーへの確認をおすすめします。
生産管理・原価管理の単体モジュールページについても、本記事執筆時点では独立した現行ページを確認できませんでした。関連機能はCore FOODs・Core seの説明内で統合的に提供されていることを確認しているため、本記事ではこれらのパッケージの説明の中で言及するにとどめています。
掲載されている価格情報は確定額と考えてよいですか
本記事で紹介したCore販売の価格情報は、内田洋行の公式プレスリリースに基づく一次情報ですが、単体構成の一例であり、モジュール数や企業規模、業種特化パッケージの有無によって総額は変動します。正式な見積もりは、必ず内田洋行または認定パートナーへ直接確認してください。
どの製品から検討すればよいですか
自社が食品業・化学品業等のプロセス型製造業に該当する場合は、Core FOODs・Core seを軸に検討し、汎用的な販売・会計業務が中心であればCore販売・Core会計から検討する進め方が考えられます。導入形態はオンプレミスかスーパーカクテルクラウドかを、自社の投資方針に応じて選びます。
複数拠点での導入を検討している場合は、本社一括導入か拠点ごとの段階導入かによっても、必要な製品構成やスケジュールが変わるため、早い段階で導入方針を固めておくことをおすすめします。
まとめ
本記事では、2026年7月時点で内田洋行の公式サイト上の現行ページを確認できたSuper Cocktailシリーズの5製品、Core販売・Core会計・Core FOODs・Core se・スーパーカクテルクラウドを紹介しました。汎用モジュールと業種特化パッケージを組み合わせられる点、そしてクラウド・オンプレミスの両方の導入形態が用意されている点が、このシリーズ全体の特徴です。
自社の業種特性から必要な組み合わせを決めます
食品業・プロセス型製造業への特化度とトレーサビリティ機能を重視するのであればCore FOODs・Core seを、汎用的な販売・会計基盤を優先するのであればCore販売・Core会計を軸に、必要なモジュールを組み合わせてください。料金は公式サイトに具体額の記載がない製品がほとんどのため、対象モジュールと利用規模を明確にしたうえで、内田洋行または認定パートナーへ見積もりを依頼することが次のステップになります。
複数拠点・複数店舗での運用を想定している企業は、拠点間でのデータ連携方法や、本部での一元管理の可否も、5製品を比較する段階であわせて確認しておくと、導入後の運用設計がスムーズになります。
標準機能を超える要件はカスタマイズ・開発と組み合わせます
紹介した5製品の標準機能でも吸収しきれない独自の生産方式や商流が競争力の源泉になっている場合は、カクテルシェーカーズによるカスタマイズや、既存システムとの連携を含むフルスクラッチ開発を組み合わせる選択肢もあります。riplaはフルスクラッチ開発の立場から、製品比較で明らかになった不足機能の整理や、自社の生産管理・販売管理システムに合わせた構築を支援しています。
▼全体ガイドの記事
・Super Cocktail（スーパーカクテル）導入の完全ガイド
株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。
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株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。