PL/I のリバースエンジニアリングに対応できる開発会社・ベンダーは、国内において極めて限られています。COBOL 対応のメインフレームモダナイゼーション会社でさえ多くないなか、PL/I 特有の POINTER・BASED 変数・AREA 属性、そして JCL・IMS/DB・CICS との連携解析まで対応できる会社となると、選べる候補が一桁台に絞られるのが現実です。会社選びに失敗すると、技術的に対応できないまま工期が延び、最終的に成果物の品質も担保されないという最悪のシナリオが起きかねません。

本記事では、PL/I のリバースエンジニアリングを外注・依頼する際の開発会社・ベンダーの選び方と、実際に対応実績のある国内企業 6 社を厳選してご紹介します。各社の特徴・強み・得意領域を具体的に解説しますので、発注先の比較検討にそのままお使いいただけます。

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・PL/Iのリバースエンジニアリングの完全ガイド

PL/Iリバースエンジニアリング パートナー選びの重要性

PL/I のリバースエンジニアリングにおいてパートナー選定が特に重要な理由は、対応できる技術者そのものが市場に希少だからです。COBOL エンジニアでさえ高齢化・減少が指摘されていますが、PL/I を実務レベルで扱えるエンジニアとなると、さらにその層は薄くなります。

PL/I のリバースエンジニアリングプロジェクトが失敗する最大の原因の一つが、「メインフレーム対応」を標榜しながら実際には COBOL 中心の実績しかなく、PL/I 固有の BASED 変数・AREA 属性・ON 条件（例外処理）への対応経験がないベンダーを選んでしまうことです。こうした場合、プロジェクト開始後に「思ったより難しかった」という理由で工期が大幅に延長されたり、CICS や IMS/DB との連携部分の解析が不完全なまま成果物が提出されたりするリスクがあります。

加えて、PL/I システムは保険・金融・官公庁など機密性の高い業務データを扱うケースが多く、セキュリティ対策（解析環境の隔離、NDA、情報管理規程）が適切に整備されているかも重要な選定基準です。クリーンルーム手法を自社の開発プロセスとして確立し、法務担当者が仕様書のフィルタリングを行える体制かどうかも、著作権リスクを回避するために必ず確認が必要な点です。

発注前に確認すべき主要ポイントは以下のとおりです。まず「PL/I のリバースエンジニアリング実績件数と対象業界（保険・金融・官公庁）」を具体的に聞き、過去の事例の規模感（対象 LOC 数、プロジェクト期間）を把握します。次に「BASED 変数・ポインタ操作・AREA 属性の解析経験の有無」を確認し、技術者が実際に PL/I を深く扱った経験があるかを判断します。また、「JCL・IMS/DB・VSAM・CICS との連携部分の解析実績」と「クリーンルーム手法の自社プロセス整備状況」も必ず確認してください。さらに、成果物の粒度（フローチャート・業務仕様書・詳細設計書）のどのレベルまで対応可能かと、変数名の意味付け・業務コメントの付記を成果物に含めるかどうかも重要な確認事項です。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

ripla の最大の強みは、技術的なコード解析にとどまらず、ビジネスとシステムを橋渡しするコンサルティング視点でリバースエンジニアリングプロジェクト全体を推進できる点にあります。PL/I システムのリバースエンジニアリングにおいて、「コードが何をしているか（How）」の技術的解析に加え、「なぜその仕様になっているか（Why）」を業務部門と協働して明確化するプロセス設計を得意としています。これにより、単なるフローチャート生成で終わらず、新システム開発に直接活用できる精度の高い業務仕様書の作成まで一貫して対応できます。また、DX 推進の実務経験を背景に、リバースエンジニアリングの成果物をそのまま次フェーズのシステム設計・開発に接続する一気通貫の支援体制が整っている点も、発注側にとって大きなメリットです。

ripla は営業・顧客・生産・販売管理といった幅広い基幹システム領域での構築・導入実績を持ちます。特に、業務部門との協働による要件整理と、PL/I を含むレガシーシステムの業務ロジック抽出・ドキュメント化のプロジェクトにおいて、コンサルティングフェーズから一気通貫で関与する体制が整っています。IT 事業会社として自社システムの改善・DX に取り組んできた実践的な知見を持つため、発注企業の業務実態に即した仕様書作成と、モダナイゼーション後のシステム定着支援まで担えるのが特徴です。まずは無料相談から、PL/I システムの現状課題を共有いただくことをお勧めします。

株式会社NTTデータ｜メインフレームモダナイゼーションの国内最大手

NTT データは、金融・保険・官公庁を中心に国内最大規模のメインフレーム移行・モダナイゼーション実績を持つ大手 SIer です。金融系大手の勘定系システム移行や、中央省庁の基幹業務システムの刷新プロジェクトに長年関与してきた実績があり、PL/I を含む IBM メインフレーム上のレガシーシステムへの技術的理解が深い数少ない企業の一つです。

NTT データの強みは、PL/I を含む IBM メインフレーム環境のリバースエンジニアリングから、新システムの設計・開発・保守まで、大規模プロジェクトを一社で完結できる体制規模にあります。社内に IBM 認定技術者や z/OS の有資格者を多数抱え、JCL・IMS/DB・CICS・VSAM を熟知したエンジニアチームが組めます。また、数百億円規模の勘定系刷新プロジェクトで培ったプロジェクト管理ノウハウを持ち、リバースエンジニアリングから移行、本番稼働後の保守まで一気通貫で管理できる体制が整っています。

NTT データは、大手都市銀行の勘定系システムのメインフレームからオープン系への移行、政府系機関の年金・医療保険基幹システムの刷新など、PL/I が活用されてきた最も重要な領域での実績を持ちます。大規模・長期プロジェクトに最適化された体制を持つ一方、小規模案件には向かない面があり、数億円以上のプロジェクト規模が適切な発注先です。パブリック部門・金融・製造の PL/I レガシーシステムを抱える大企業にとって、信頼性と実績の面で最有力候補の一つです。

日本IBM株式会社｜メインフレームの本家による技術支援

日本 IBM は、PL/I 言語を開発した IBM 本体のグループ会社として、PL/I コンパイラ・実行環境（IBM PL/I for z/OS）の最高の理解を持つ企業です。メインフレーム（IBM Z シリーズ）の開発元であるため、JCL・IMS/DB・VSAM・CICS のアーキテクチャを最も深く理解しており、PL/I リバースエンジニアリングにおける技術的難所への対応力では他社の追随を許しません。

日本 IBM の強みは、IBM Rational Developer for z/OS や IBM Application Discovery and Delivery Intelligence（ADDI）など、PL/I コードの静的解析・可視化・モダナイゼーション計画立案に特化した自社ツール群を活用できる点です。PL/I プログラムのコール関係、データ依存関係、ビジネスルールのマッピングを自動化する IBM のモダナイゼーションツールチェーンは、他社には提供できない純正の解析基盤として高い信頼性を持ちます。また、IBM コンサルティング部門（旧 GBS）がビジネス課題の整理から技術移行計画まで包括的に支援します。

日本 IBM は、PL/I で構築された金融機関のコアバンキングシステム、生命保険会社の契約管理システム、官公庁の大規模給付管理システムの刷新プロジェクトで多数の実績を持ちます。特に IBM Z シリーズを継続利用しながら PL/I から Java や COBOL へのリプラットフォームを段階的に行う「ハイブリッドクラウド型モダナイゼーション」のプロジェクトでは、IBM 純正ツールを駆使した解析と移行計画が高い評価を得ています。コスト面では他社比較で割高になるケースがあるため、大規模・高リスクプロジェクトで特に真価を発揮します。

富士通株式会社｜国内最大規模の官公庁・金融システム実績

富士通は、IBM メインフレームと並ぶ国産メインフレーム（富士通 GS シリーズ）の開発・販売実績を持つ大手 IT ベンダーです。日本の官公庁・地方自治体・金融機関において富士通メインフレーム上で稼働する PL/I システムが多く存在しており、これらシステムのリバースエンジニアリング・モダナイゼーションにおいて富士通は自社ハードウェアの知識も活かした独自の強みを持ちます。

富士通の強みは、富士通メインフレーム（GS21 シリーズなど）上で動作する PL/I プログラムの解析において、ハードウェアベンダーとしての深い知見を持つ点です。自社開発のモダナイゼーション支援ツール「FUJITSU Software NetCOBOL」や「FUJITSU Modernization Service」を通じたレガシーシステム分析・移行のノウハウを保有しており、富士通系メインフレームの PL/I システムが対象であれば、他の SIer には及ばない環境理解度を発揮します。また、全国に展開する SI 部隊とサポート網を持つため、地方の官公庁・金融機関向けプロジェクトでも現場対応力があります。

富士通は、地方自治体の住民基本台帳システムや国保・介護保険システム、地方銀行・信用金庫の勘定系システムなど、富士通メインフレーム上に構築された PL/I システムの保守・刷新プロジェクトで豊富な実績を持ちます。特に、長年にわたって同社がシステム構築から運用までを担当してきた案件では、システムの歴史的経緯を把握したエンジニアが在籍しているケースもあり、ブラックボックス化した業務ロジックの復元において高い精度を発揮します。

株式会社日立製作所｜製造・社会インフラ系PL/Iシステムに強み

日立製作所は、製造業・電力・交通・金融など多様な産業分野でのメインフレームシステム構築実績を持つ大手 SIer です。自社メインフレーム（日立 HITAC シリーズ）の開発・販売を長年手掛けてきた経験を持ち、PL/I を含む日立メインフレーム系システムの解析・モダナイゼーションにおいて独自の技術蓄積があります。

日立の強みは、製造業や社会インフラ（電力・鉄道・水道）分野でのメインフレームシステム刷新における豊富な実績と、OT（Operational Technology）領域とのシステム連携に関する深い知見にあります。PL/I で構築された製造管理システムや設備管理システムのリバースエンジニアリングでは、IT システムだけでなく FA（Factory Automation）や SCADA との連携仕様の解析も求められるケースがあり、この領域で日立の技術蓄積は特に光ります。また、日立メインフレームとの互換性を持つシステムの解析においては、ハードウェアベンダーとしての強みを発揮します。

日立は、電力会社の料金計算システム、鉄道会社の乗車券管理システム、大手製造業の生産管理システムなど、PL/I が核心的な役割を果たしてきた社会インフラ・製造分野での刷新プロジェクトに強みを持ちます。Lumada（日立のデジタルイノベーション事業）と組み合わせることで、レガシーシステムのリバースエンジニアリングからクラウドネイティブな新システムへの移行まで、デジタル変革を包括的に支援するサービスメニューを提供しています。

野村総合研究所（NRI）｜金融・証券系PL/Iシステムの専門性

野村総合研究所（NRI）は、野村証券グループとの深い連携から金融・証券分野のシステム開発で国内トップクラスの実績を持つシンクタンク系 SIer です。PL/I が広く使われてきた証券・保険・信託分野の基幹システムに対する業務知識と技術力を兼ね備え、リバースエンジニアリングから新システム設計まで高い精度の支援が期待できます。

NRI の強みは、PL/I で構築されてきた証券・保険系システムへの業務理解の深さにあります。システムの技術的解析だけでなく、「このロジックは金融商品取引法のどの条項を根拠とするか」「この計算は証券決済の T+2 ルールに対応するためのものか」といった業務的な意味解釈を、金融業務に精通したコンサルタントが補完できる体制が整っています。PL/I のコードが何をしているかを技術的に解析しながら、同時に業務上の Why を明確化できることが、NRI の大きな差別化ポイントです。

NRI は、証券会社の株式売買システム・清算システム、生命保険会社の保険料計算・給付管理システム、信託銀行の資産管理システムなど、PL/I が長年稼働してきた金融系基幹システムの刷新プロジェクトで国内屈指の実績を持ちます。特に、PL/I で記述された複雑な金融計算ロジック（利率計算、リスク計算、精算処理）の業務仕様復元においては、業務コンサルタントと技術者が一体となったチーム編成で高精度の成果物を提供しています。金融規制対応のコンプライアンス管理も含めた包括的なプロジェクト遂行力があります。

PL/Iリバースエンジニアリング パートナー選びのポイント

6 社の紹介を踏まえ、PL/I のリバースエンジニアリングにおけるパートナー選びで特に重要な 3 つのポイントを整理します。

「PL/I 対応可能」という表明だけでは不十分です。「過去 5 年以内の PL/I リバースエンジニアリング実績の件数と規模」「BASED 変数・AREA 属性・ON 条件の解析経験の有無」「JCL・IMS/DB・CICS の連携解析実績」を具体的に確認してください。同時に、担当予定のエンジニアの経歴（PL/I 実務年数、担当プロジェクト規模）も事前に確認することで、「会社としての実績はあるが、実際の担当者は PL/I 未経験」というリスクを回避できます。

提案段階で「解析アプローチの概要説明」を求め、BASED 変数のポインタ追跡手法や CICS との連携仕様の解析方法について具体的な説明ができるかを確認します。また、採用ツール（IBM ADDI、Micro Focus Enterprise Analyzer など）とその使いこなし経験についても質問してみてください。専門知識を持つ会社であれば、具体的かつ論理的な説明ができるはずです。クリーンルーム手法の自社プロセス整備状況と、法務担当者の関与体制についても必ず確認してください。

PL/I のリバースエンジニアリングは、技術解析と業務意味付けが交互に進む反復的なプロセスであり、発注側の業務部門との連携設計が成否を左右します。ベンダーが「業務部門との定期確認会議」「業務照会リストの作成・管理」「中間成果物のレビュープロセス」を標準プロセスとして組み込んでいるかを確認してください。また、プロジェクト途中での技術者交代が生じた場合の知識継承プロセスや、成果物の品質保証基準についても事前に合意しておくことが、プロジェクト後半でのトラブル防止につながります。

まとめ

PL/I のリバースエンジニアリングに対応できるベンダーは国内でも非常に限られており、「COBOL 対応可能」と「PL/I 対応可能」は全く異なるレベルの専門性を意味します。本記事でご紹介した 6 社（ripla・NTT データ・日本 IBM・富士通・日立製作所・NRI）はそれぞれ異なる強みを持ちますが、共通して言えるのは、発注前に PL/I 固有の技術的難所への対応経験を具体的に確認し、クリーンルーム手法などの法的リスク管理体制を整備しているかを見極めることが最も重要なポイントだということです。

コスト・規模・業界の特性・社内体制を踏まえて最適なパートナーを選定し、早期から業務部門を巻き込んだ体制で臨むことが、PL/I リバースエンジニアリングプロジェクト成功の鍵となります。まずは複数社に相談・比較見積もりを取り、担当予定技術者の PL/I 実務経験と解析アプローチを詳しく確認することから始めてください。

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株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。