ERP・基幹システムのリアーキテクチャや刷新プロジェクトを成功させるうえで、最も重要な要素のひとつが「適切なパートナー（開発会社・ベンダー）の選定」です。SAP S/4HANAへのマイグレーション、OracleやCOBOLベースの旧来型基幹システムからのモダナイゼーション、クラウドERPへの移行など、プロジェクトの種類によって求められる技術領域や実績は大きく異なります。また、基幹システムは企業の経営・業務の根幹を支えるシステムであるため、開発会社の選択ミスはプロジェクトの遅延・コスト超過・業務停止リスクに直結する深刻な問題になりえます。

本記事では、ERP・基幹システムのリアーキテクチャ・モダナイゼーション実績のある開発会社・ベンダー6社を厳選してご紹介します。パートナー選びで押さえるべき観点や、発注前に確認すべきチェックポイントも合わせて解説しますので、ERPリプレイスや基幹システム刷新を検討している担当者の方はぜひ参考にしてください。

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・基幹システム/ERPリアーキテクチャの完全ガイド

ERP/基幹システムリアーキテクチャのパートナー選びの重要性

ERP・基幹システムのリアーキテクチャは、通常のシステム開発とは異なり、既存業務プロセスの深い理解・旧システムとのデータ移行設計・多部門にまたがる変更管理・段階的移行の計画立案など、高度な専門性が要求されます。特にSAP ERPのバージョンアップ（SAP ECC 6.0からSAP S/4HANAへの移行）やOracleシステムのモダナイゼーションは、技術的な複雑さに加え、業務への影響範囲が極めて広いため、プロジェクト管理の失敗が致命的なビジネスリスクにつながります。

日本企業の多くが「2025年の崖」と呼ばれるレガシーシステムの老朽化問題に直面しており、維持コストの高騰・人材不足・セキュリティリスクなどの課題を抱えながらもシステム刷新に踏み切れずにいるケースが多く存在します。このような状況でリアーキテクチャプロジェクトを推進するためには、技術力だけでなく変革管理・業務改革の観点からも伴走できるパートナーが不可欠です。適切なパートナーを選ぶことが、プロジェクトの成否を直接左右すると言っても過言ではありません。

ERP・基幹システムのリアーキテクチャにおいて、開発会社への発注前に必ず確認すべき観点は以下の通りです。まず「同規模・同業種のリアーキテクチャ実績があるか」を具体的な事例ベースで確認してください。実績があると言っても、小規模の導入案件と大規模なマイグレーションプロジェクトでは求められる能力が全く異なります。SAP・Oracleなど対象のERP製品に関する認定パートナーかどうかも重要な判断材料になります。

また、データ移行設計の経験・手法についても詳しく確認することが重要です。旧システムから新システムへのデータ移行は、ERPリアーキテクチャにおける最大のリスク要因のひとつです。ETLツールの活用実績・データクレンジング対応・移行テスト手法など、具体的な進め方を説明できる会社かどうかを見極めてください。加えて、変更管理・ユーザートレーニング・定着支援を含む導入後のサポート体制があるかも確認が必要です。システムの稼働開始後に現場が使いこなせない状態では、投資効果を得ることができません。

株式会社ripla｜コンサルから開発まで一気通貫で支援

riplaは、コンサルティングから開発まで一気通貫で支援できる企業です。IT事業会社として社内DXを推進してきた経験を活かし、ビジネスへの成果創出とシステムの定着支援に強みがあります。営業・顧客・生産・販売管理など、幅広い基幹システムの構築・導入実績があり、企業の業務要件に合わせて柔軟に対応できる体制を整えています。

riplaの最大の特徴は、技術者がビジネス視点を持って開発に臨む点です。単なるシステム受託開発にとどまらず、業務フローの見直しや改善提案を含む上流工程から携わることができます。中小・中堅企業から大手企業まで幅広いフェーズに対応しており、スモールスタートから段階的に拡張するアプローチも柔軟に対応しています。プロジェクトの要件定義・設計・開発・テスト・運用支援まで、ワンストップで対応できる点が多くのクライアントから支持されています。

riplaは、営業管理・顧客管理・生産管理・販売管理・在庫管理など、基幹業務全般にわたるシステムの構築・刷新実績を持っています。既存システムの業務要件を丁寧にヒアリングしたうえで、クラウドネイティブな新システムへの移行設計を行うアプローチは、特に「パッケージERPでは対応しきれない独自業務プロセスを持つ企業」から高い評価を得ています。

また、IT事業会社として自社のDXを実践してきた経験から、システムの技術的な品質だけでなく、導入後の現場定着・活用促進まで視野に入れた支援が可能です。初回相談は無料で受け付けており、まずは現状のシステム課題や要件を気軽に相談するところから始めることができます。基幹システムのリアーキテクチャを検討している企業にとって、コンサルティング機能と開発実行力を兼ね備えたパートナーとして、ぜひ検討していただきたい会社です。

TIS株式会社｜独自ツールによるメインフレーム・COBOL移行に強み

TIS株式会社は、TISインテックグループの中核を担う大手SIerであり、モダナイゼーション事業を戦略的な成長領域に位置づけて積極的に取り組んでいます。同社の最大の強みは、独自開発のマイグレーションツール「Xenlon（神龍）」を活用した、COBOLからJavaへの大規模変換技術です。このツールにより、業務ロジックのほぼ100%を自動変換できるとされており、メインフレームやオフコンで稼働する旧来型の基幹システムを、オープン環境・クラウド環境へ移行するプロジェクトで高い実績を誇ります。

TISはAWS環境への大規模クラウド移行でも豊富な実績があり、数百台規模のサーバー移行プロジェクトも数多く手がけています。金融・製造・流通など多様な業界での基幹システム開発・刷新実績があり、特に金融機関の基幹システムをオープン化する大規模プロジェクトで「約3万本のプログラムをJavaにリライトし、スケジュール通りに高品質で完遂した」という実績は業界内で高く評価されています。

TISが特に得意とする領域は、メインフレーム・オフコンで動く旧来型基幹システムのオープン化・クラウド化です。COBOLで書かれた膨大な業務ロジックを、精度高くJavaに変換したうえでクラウドネイティブなアーキテクチャへ移行するという、技術難度の高いプロジェクトにおいて他社との差別化が際立ちます。また、アセスメントサービス・マイグレーションサービス・クラウド基盤移行サービス・運用保守サービスを一体で提供しており、リアーキテクチャプロジェクトのライフサイクル全体を支援できる体制が整っています。

Oracle DBのクラウドマイグレーションサービスも提供しており、オンプレミスのOracle環境をOracle Cloud Infrastructureへ移行するプロジェクトの実績もあります。大規模プロジェクトの品質管理・プロジェクトマネジメントに定評があり、複数の事業部門が関わる複雑なリアーキテクチャ案件でも対応できる組織力を持っています。

SCSK株式会社｜30年超のSAP実績と400社以上の導入支援

SCSK株式会社は、住友商事グループのIT企業として、SAP ERP分野において日本トップクラスの実績を持つ大手SIerです。日本初のSAPプロジェクトに参画して以来30年以上にわたってSAP事業を展開しており、累計400社以上のSAPプロジェクト支援実績を誇ります。製造業・商社・流通業を中心に幅広い業種での導入実績があり、業種固有の業務プロセスへの深い理解が強みです。

SAP S/4HANAへのマイグレーション支援においては、約2か月で完了できるPOCサービスを用意しており、フィット&ギャップ分析から移行計画の立案まで、段階的に進められる支援体制を整えています。また、Oracle EBSのバージョンアップ・保守対応やOracle ERP Cloudへの移行サービスも提供しており、SAP・Oracleの両方に対応できる数少ないベンダーのひとつです。メインフレームのモダナイゼーションにおいても、ハードウェア更改・ソフトウェア移行・運用自動化・ISV製品リプレイスまでワンストップで支援する体制を持っています。

SCSKが特に得意とする領域は、製造業・商社・流通業のSAP S/4HANAマイグレーションです。SAP ECC 6.0を長年利用してきた企業がSAP S/4HANAへ移行する際、業務標準化・アドオン整理・データ移行設計を含む包括的な支援が可能です。特にSAP Best Practicesをベースにした業務テンプレートを活用することで、コストを抑えながら標準化されたシステム構築を実現できます。

製造業向けには生産管理・購買管理・在庫管理などのSCM領域、商社向けには貿易管理・グループ連結会計など、業種特有の要件への深い対応実績があります。またRISE with SAPを活用したクラウドERPへの移行支援も提供しており、ライセンス・インフラ・移行作業をパッケージ化した形でサポートを受けられます。大規模プロジェクトのプロジェクトマネジメント力にも定評があり、複数拠点・グループ会社への展開実績も豊富です。

NTTデータ株式会社｜グローバル対応力と1,400社超のERP導入実績

NTTデータ株式会社は、日本を代表する大手SIerであり、SAP Global Services Partnerとして国内外で圧倒的なERP導入実績を誇ります。自社開発の大手企業向けERP「Biz∫（ビズインテグラル）」は累計1,450社以上に採用されており、日本企業の業務慣行に深く精通したパッケージ製品として高い評価を受けています。グローバルでは50か国以上での業務展開実績があり、海外拠点を持つ日本企業のグローバルERP統合プロジェクトにも対応できる数少ないパートナーです。

SAP S/4HANAマイグレーションにおいては、NelsonHall社の国際調査レポートでリーダーポジションに選出されており、グローバルレベルの技術力が認められています。特に「BLUEFIELD方式」を活用した移行アプローチでは、既存のカスタマイズを活かしながら短期間でSAP S/4HANAへの移行を完遂する実績があります。1,000以上のアドオンを9割削減して業務標準化に成功した事例や、国内初のSAP ERP HCMからSAP SuccessFactorsへの移行実績など、先進的な取り組みも多数あります。

NTTデータが特に得意とする領域は、グローバル展開を伴う大規模ERP統合プロジェクトおよびSAP S/4HANAマイグレーションです。日本企業の経営思想をグローバルに展開するためのERPプラットフォーム構築に強みがあり、中国・東南アジア・欧米の海外拠点へのロールアウト実績が豊富です。また、金融・製造・流通・公共など幅広い業界での大規模システム構築実績があり、特に会計・人事・SCMにまたがる統合基幹システムの刷新プロジェクトでの実績が際立ちます。

自社ERP「Biz∫」を活用したプロジェクトでは、日本企業特有の商慣習（与信管理・手形管理・原価計算など）への深い対応が可能です。導入コンサルティング・システム実装・導入後保守まで一貫して担える体制と、大規模プロジェクトを管理するための成熟したPMO機能が強みです。グループ会社への展開やM&A後のシステム統合など、複雑な要件を持つプロジェクトでも対応力があります。

アクセンチュア株式会社｜カルビー・JFEスチールなど大規模ERP刷新を多数支援

アクセンチュア株式会社は、グローバルコンサルティングファームとして、ERP・基幹システムのリアーキテクチャ分野において日本国内でも圧倒的な実績を持つパートナーです。IDC MarketScapeの「アジア太平洋地域のSAP導入サービス2022年ベンダー評価」においてリーダーポジションに位置づけられており、技術力・実績・組織力のいずれの観点でも業界最高水準にあります。コンサルティング・テクノロジー・アウトソーシングを一体で提供できる体制が最大の強みであり、戦略策定から実装・運用まで一貫した支援が可能です。

日本国内での著名な実績としては、カルビーのSAP HANA導入による基幹システム刷新（1年3か月という短期間での変革実現）、日東電工のSAP S/4HANAを用いたホストコンピューター撤廃と国内ビッグバン導入完了、JFEスチールにおける約5,000万ステップを擁する大規模基幹システムのモダナイゼーション支援などがあります。大手製造業・消費財メーカー・エネルギー企業など、規模の大きなERP刷新案件での実績が特に豊富です。

アクセンチュアが特に得意とする領域は、事業変革を伴うERPリアーキテクチャ・大規模SAPマイグレーションです。単なるシステム移行にとどまらず、業務プロセス改革・組織変革・チェンジマネジメントまで包括的にサポートできる点が他社との大きな差別化ポイントです。グローバル規模での標準化ERPの展開や、複数国・複数拠点への同時導入など、複雑性の高いプロジェクトでの経験値は業界屈指です。

SAP S/4HANAへのマイグレーションでは、アクセンチュア独自の方法論・ツール・テンプレートを活用することでプロジェクトリスクを低減しながら品質を確保する実績があります。また、インテリジェント・プラットフォームサービスとして、AIや自動化技術をERPシステムに組み込む次世代のモダナイゼーション支援にも取り組んでいます。大企業・上場企業を中心に、億単位の投資規模が前提になるケースが多いですが、確実な成果を求める企業にとって信頼性の高いパートナーです。

株式会社電通総研｜SAP ERP移行の専門資格を持つ製造業DX特化ベンダー

株式会社電通総研は、1995年からSAP ERPに取り組む老舗のSAP専門SIerです。SAP関連のQualified Solution認定資格を複数保有しており、特に「SAP S/4HANA、オンプレミス（マイグレーション）」の認定を受けているパートナーは日本国内でわずか7社しかなく、電通総研はその1社です。この認定は、SAP ERPマイグレーションの高い技術水準を満たしていることを示す重要な品質保証の指標であり、信頼性の高さを証明しています。

電通総研の強みは、上流コンサルティングから実装・保守まで一気通貫の支援と、製造業に特化した深い業務知識です。自社開発のBI/分析ソリューション「BusinessSPECTRE」はSAP ERP専用に開発されており、150社以上への導入実績があります。SAP on Cloudマイグレーションサービスも提供しており、移行方針の決定・コスト試算・移行作業まで、RISE with SAPを含めたトータルサポートを受けることができます。

電通総研が特に得意とする領域は、製造業・自動車関連業向けのSAP ERPマイグレーションおよびDX推進です。医療・食品・消費財・組立製造など、製造業の業種特性に応じたERPカスタマイズと標準化のバランスを取ることに長けています。SAP ECC 6.0のサポート終了（2027年）に向けたSAP S/4HANAへの移行案件では、豊富な移行経験と専門的な方法論を持っており、製造業のDX推進においては業界内で高い評価を得ているパートナーです。

また、クラウドERPへの移行においては「SAP S/4HANA Cloud Public Edition」の標準フィットによる高速導入支援にも対応しており、アドオン最小化・業務標準化を前提とした近代的なERPの導入アプローチを提案できます。30年にわたって蓄積してきたSAP関連のノウハウと、製造業業務への深い理解が組み合わさった支援は、製造業でのERP刷新を検討している企業にとって特に魅力的な選択肢です。

パートナー選びのポイント（ERP・基幹システム特有の観点）

ERP・基幹システムのリアーキテクチャにおいて、パートナー選びで最初に確認すべきは「対象となるERP製品（SAP・Oracle・Microsoft Dynamics など）の認定パートナーであるか」という点です。認定パートナーは、ベンダーから正式に技術トレーニングを受けており、最新バージョンへの対応方法論や移行ツールへのアクセス権限を持っています。認定の種類や等級（ゴールド・プラチナなど）によって、対応できる案件の複雑さも異なります。

加えて、自社と同規模・同業種のリアーキテクチャ実績があるかを必ず確認してください。ERP・基幹システムは業種固有の業務要件（製造業の生産管理・商社の貿易管理・金融業の与信管理など）を深く理解していなければ、適切な設計ができません。「類似規模・類似業種の実績事例を見せてください」と具体的に依頼し、担当コンサルタント・エンジニアの業種経験値を確認することが重要です。

ERP・基幹システムのリアーキテクチャにおいて、技術実装力と同等かそれ以上に重要なのが「データ移行設計」「変更管理」「段階移行計画」の三つの能力です。データ移行では、旧システムのデータ品質の評価・クレンジング・変換ロジックの設計・移行テストの実施まで、緻密な計画と実行力が求められます。移行失敗は業務停止に直結するため、過去のデータ移行プロジェクトの経験と手法について詳しく確認してください。

変更管理・ユーザートレーニングの支援体制も不可欠です。いくら技術的に優れたシステムを構築しても、現場のユーザーが使いこなせなければ投資効果は得られません。特にERPのリアーキテクチャでは業務プロセスの変更が伴うことが多く、現場への丁寧な説明・トレーニング・定着支援が成功の鍵を握ります。また、ビッグバン型（一斉移行）とフェーズド型（段階移行）のどちらのアプローチに対応できるかも確認しておくとよいでしょう。自社のリスク許容度・業務継続要件に応じた移行方式の提案ができるパートナーを選ぶことが重要です。

基幹システムは24時間365日稼働が前提となるシステムであり、障害発生時の対応速度・体制が企業経営に直接影響します。パートナー選定にあたっては、稼働後の保守・運用サポート体制について必ず詳細に確認してください。具体的には、障害発生時の初動対応時間（SLAの設定）・24時間対応の有無・オンサイトサポートの可否・バージョンアップ対応の方針などです。

特にSAP ERPの場合、2027年にSAP ECC 6.0の主流サポートが終了するため、導入後のバージョンアップ計画を含めた長期的な保守設計が重要になります。ERPのバージョンアップは単純な作業ではなく、カスタマイズ部分の動作確認・テスト・業務への影響評価など、相応の工数が必要です。長期的なパートナーとして継続的な改善・最適化支援を提供できる体制があるかどうかも、重要な選定基準のひとつです。

まとめ

ERP・基幹システムのリアーキテクチャは、企業の経営基盤を刷新する極めて重要なプロジェクトです。成功のためには、技術力・業種知識・プロジェクト管理力・変更管理力を兼ね備えた適切なパートナーを選ぶことが何より重要です。今回ご紹介した6社は、それぞれ異なる強みと実績を持っており、自社の規模・業種・対象ERP製品・プロジェクトの複雑さによって最適な選択肢は異なります。

コンサルティングから開発まで一気通貫で支援し、ビジネス成果と定着支援に強みを持つ株式会社riplaをはじめ、COBOLマイグレーションに独自ツールで対応するTIS株式会社、30年以上のSAP実績を誇るSCSK株式会社、グローバル展開対応力を持つNTTデータ株式会社、大規模ERP刷新の豊富な実績を持つアクセンチュア株式会社、製造業DXに特化したSAP専門SIerの株式会社電通総研──それぞれの特徴を踏まえ、自社のプロジェクト要件に合ったパートナーをご検討ください。

パートナー選定の際は、まず複数社に現状の課題・要件を相談し、提案内容・実績・対応姿勢を比較することをお勧めします。ERP・基幹システムのリアーキテクチャは長期にわたるプロジェクトであるため、技術力だけでなく、信頼関係を築けるパートナーであるかどうかも重要な判断軸のひとつです。ぜひ本記事を参考に、最適なパートナー選びを進めてください。

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・基幹システム/ERPリアーキテクチャの完全ガイド

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執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。