業務システムリアーキテクチャの選定ポイント/選び方/種類

業務システムリアーキテクチャの進め方には、既存アプリケーションの内部だけを整理するモジュラーモノリス化、業務ドメインごとに分割するマイクロサービス化、通信方式を非同期のイベント駆動へ組み替える方式など、いくつかの選択肢があります。技術トレンドとして名前が知られているという理由だけでマイクロサービス化を選んでしまうと、運用体制が追いつかず、かえって障害対応や調整コストが増えることも少なくありません。選定の出発点は、現状のモノリスのどこに、どの程度の技術的負債が積み上がっているかを具体的に特定することです。

本記事では、業務システムリアーキテクチャに着手する前に整理すべき自社の課題、代表的な3つのアプローチという種類分け、移行パターンの選び方、比較検討すべき評価軸、PoCの進め方とGo/No-Go基準までを解説します。技術部門やアーキテクトの方が、自社にとって過剰でも過小でもないリアーキテクチャの方針を選び取れるよう、実務の判断軸に沿って整理します。

本テーマに関する全体ガイドは、以下の記事をご覧ください。

▼全体ガイドの記事
・業務システムリアーキテクチャの完全ガイド

リアーキテクチャ選定前に整理すべき自社の技術的負債

最初に行うべきことは、マイクロサービスの解説記事を読み集めることではなく、自社のモノリスのどの部分で、どのような困りごとが起きているかを言語化することです。症状を具体的に説明できれば、対応すべきアプローチの重さが見えてきます。

一つの機能を修正するたびに、関係のなさそうな別の画面や帳票で不具合が発生する、デプロイのたびにシステム全体の回帰テストに数日を要する、といった状態が繰り返されている場合は、モジュール間の密結合が主な課題です。この場合、必ずしもサービスを物理的に分割するマイクロサービス化まで踏み込まなくても、コードベース内の依存関係を整理するだけで大きく改善する可能性があります。

症状を確認する際は、印象ではなく実際の記録に基づいて確認することが重要です。直近数か月分のデプロイ履歴を振り返り、リリースにかかった所要時間、差し戻しの回数、関連して修正が必要になった箇所の数を洗い出すと、密結合の深刻さを具体的な数字で関係者に説明できます。感覚的な「作りにくい」という訴えだけでは、経営層への説明や投資判断の根拠として弱く、リアーキテクチャの必要性そのものが伝わらないまま議論が停滞しがちです。

開発チームの人数が増えているのに、同じコードベースに複数チームが同時に変更を加えることで競合が頻発し、開発者一人あたりの生産性がかえって下がっているように感じる場合は、組織のスケーリングに構造が追いついていない可能性があります。この場合は、単なる社内ルールの整理では解決しにくく、業務ドメインごとにチームとコードの両方を分割するマイクロサービス化の検討価値が高まります。反対に、開発チームの人数がまだ少数にとどまっている場合は、後述するように分割そのものが目的化しないよう注意が必要です。

業務システムリアーキテクチャの3つのアプローチ

リアーキテクチャの進め方は大きく、モジュラーモノリス化、マイクロサービス化、イベント駆動基盤への刷新という3つの方向性に分けられます。実際のプロジェクトはこれらを組み合わせて進めることも多いため、名称にとらわれず、自社が最も重視する課題にどのアプローチが直結するかで考えます。

アプリケーション自体は一つのデプロイ単位のまま、コード上のモジュール境界をドメインごとに明確化するアプローチです。分散システム特有の運用負荷を増やさずに、密結合による開発速度の低下を緩和できる点が利点です。開発チームの規模がまだ大きくない企業や、まずは境界設計の妥当性を検証したい企業にとって、現実的な出発点になります。

業務ドメインごとにサービスを分割し、それぞれ独自のデータベースを持たせて開発・デプロイを独立させるアプローチです。複数チームが並行して開発を進めやすくなり、特定のサービスだけを個別にスケールさせられる利点がありますが、サービスメッシュや分散トレーシングといった実行基盤の整備、SRE・プラットフォームエンジニアの確保が前提になります。開発組織の規模とアクセス量がある程度大きい企業でなければ、運用負荷がメリットを上回りやすい点に注意が必要です。

サービスの分割方法そのものよりも、サービス間の通信を同期的なAPI呼び出しから、Kafkaなどを介した非同期のイベント連携へ組み替えることに重点を置くアプローチです。一部のサービスが一時的に停止していても全体が止まりにくくなる耐障害性と、負荷が一時的に集中しても後続処理を非同期に吸収できる柔軟性が利点です。一方で、Sagaパターンによる補償トランザクションの設計や、イベントの重複・欠落を防ぐ仕組みの構築が新たに必要になります。

移行パターンの選び方：段階移行を基本に据えます

どのアプローチを選ぶにしても、既存システムを一度に置き換えるか、段階的に置き換えるかという移行パターンの選択は避けて通れません。業務システムでは前者のリスクが特に大きくなります。

既存システムを稼働させたまま新システムを裏側で作り込み、ある時点で一斉に切り替えるビッグバン方式は、切り替え後に問題が発覚した場合の切り戻しが難しく、業務が長時間停止するリスクを抱えます。基幹業務のように止められない処理を含むシステムでは、検証環境でどれだけテストを重ねても、本番データ・本番トラフィックでしか顕在化しない不具合をゼロにはできません。

既存システムを稼働させたまま、新しい構造を周囲に少しずつ構築し、APIゲートウェイでトラフィックを段階的に振り分けていくストラングラーフィグパターンでは、問題が起きても旧来の処理へすぐに切り戻せる状態を保てます。最初に対象とするのは、全業務ではなく、重要度が高く境界も比較的明確な一つの業務ドメインに絞り込むことが定石です。この一つのドメインを抽出から本番稼働まで通しで経験することで、以降のドメインに応用できる進め方やつまずきやすい点が明らかになります。

評価軸(1)：境界設計・API・イベント基盤の技術的妥当性

アプローチと移行パターンの方向性が決まったら、実際の設計内容が技術的に妥当かどうかを評価する段階に移ります。ここでの評価は、流行の技術を使っているかどうかではなく、自社の業務にとって理にかなっているかどうかが基準になります。

境界の切り方が技術的な都合(既存のテーブル単位やクラス構成)だけで決まっていないか、業務担当者を交えたEventStormingなどのワークショップを経て決まっているかを確認します。境界をまたぐ呼び出しの回数が想定より多い設計は、分散型モノリスに陥っている兆候です。境界内で完結する変更が全体の大部分を占めているかどうかを、実際の業務シナリオに当てはめて検証します。

具体的には、直近1年間で発生した主要な機能変更の依頼を10件ほど選び、それぞれがどの境界に収まるか、複数の境界にまたがっていないかを一つずつ突き合わせる作業が有効です。この作業を通じて、書類上は妥当に見える境界設計が、実際の変更要求の傾向とずれていることに気づけるケースは少なくありません。境界の見直しは実装に着手する前ほど手戻りが小さく済むため、評価の段階で時間をかける価値があります。

API-first設計を採用する場合は、契約(OpenAPIなどの仕様)が先に固まっており、コンシューマ駆動契約テストで破壊的変更を検知できる体制になっているかを確認します。イベント駆動の構成を採用する場合は、Sagaパターンの補償トランザクションが具体的な業務シナリオ(注文成立後の在庫確保失敗など)で設計されているか、イベントの取りこぼしに備えたリトライやデッドレターキューが用意されているかを確認します。これらが仕様書の上だけで存在し、実装や試験計画に落とし込まれていない場合は、評価を保留にして詳細設計を待つべきです。

評価軸(2)：体制・人材・コストの現実性

技術設計が妥当であっても、それを回し続ける体制とコストの見通しが立たなければ、プロジェクトは移行の途中で立ち止まってしまいます。技術評価とあわせて、組織面の評価軸も必ず確認します。

マイクロサービス化やイベント駆動基盤への刷新は、開発チームの規模とシステムへのアクセス量がある程度大きくなって初めて運用コストに見合うようになる取り組みです。現状の規模でこれらのメリットが本当に得られるのか、それとも数年先を見越した先行投資なのかを、経営層を含めて共有しておく必要があります。見込みが立たない段階で分散を進めると、高度なスキルを持つエンジニアがインフラの維持そのものに時間を取られ、本来生み出すべきビジネス価値を後回しにしてしまいます。

移行初期は、サービスごとにコンテナやデータベース、監視の仕組みが新たに必要になるため、インフラ費用は増加しやすくなります。目に見える削減効果が表れるのは、境界設計が安定し、チームがサービスごとの運用に習熟した後の段階です。この立ち上がりの遅さを事前に共有しておかないと、投資対効果が出ていないという理由でプロジェクトが道半ばで中断される事態にもつながりかねません。稟議や予算計画には、初期投資期間と効果発現までの時間差を明記しておくことが望まれます。

PoCの進め方とGo/No-Go基準

評価軸に沿って方向性を絞り込んだら、いきなり全体に着手するのではなく、限定した範囲でのPoCを通じて技術的な実現性と組織的な負担の両方を確かめます。

PoCの対象は、システム全体ではなく、EventStormingで特定した業務ドメインのうち一つに絞り込みます。ユーザー認証や特定業務のマスタ管理など、比較的独立性の高いドメインを選ぶと、既存のモノリスへの影響を抑えながら、境界設計からAPI・イベント基盤の技術検証、本番デプロイまでを一通り経験できます。ストラングラーフィグパターンをPoCの段階から適用し、既存コードへすぐ戻せる状態を保ちながら進めることで、万一問題が起きても業務への影響を局所化できます。

PoCの合否は、抽出したモジュールが明確なAPI・サービスとして分解できたか、CI/CDパイプラインが自動化された状態で稼働しているか、対象ドメインが既存機能を損なわずに独立して本番稼働できたか、開発チームが以前より速く変更をリリースできるようになったと実感できているか、といった達成事実で判断します。開発体制やアクセス量がまだ小さい段階でこれらを満たせない場合は、無理にマイクロサービス化を進めず、モジュラーモノリスにとどめる判断も正当なNo-Goの結論です。

選定にあたって確認しておきたいポイント

方針とPoCの進め方が固まった後も、自社ですべて内製するか外部パートナーの支援を受けるか、どこまでを標準的な基盤で賄いどこから独自に構築するかという実務上の判断が残ります。

境界設計やドメインの知識は自社の業務担当者でなければ判断できませんが、サービスメッシュの構築やイベント基盤の運用設計、分散トレーシングの整備といった専門性の高い領域は、社内に経験者が少ない場合、外部パートナーの支援を受けた方が立ち上がりが早くなることがあります。どこまでを自社の意思決定として残し、どこから技術支援を仰ぐかを、PoCの結果を踏まえて具体的に線引きしておくと、後工程での役割の重複や抜け漏れを防げます。

外部パートナーに支援を依頼する場合も、丸ごと任せてしまうのではなく、境界設計のレビューや技術的な妥当性の検証にとどめるのか、実装まで含めて委託するのかを契約前に明確にしておく必要があります。特に、PoCで得られた知見や境界設計の意図は、プロジェクトの節目ごとに自社側にドキュメントとして残しておかないと、パートナーの体制が変わった際に判断の背景が引き継がれず、後続フェーズで同じ検討を繰り返すことになりかねません。

マイクロサービス化やイベント駆動化を検討した結果、現状の規模ではモジュラーモノリスにとどめる方が合理的だという結論に至ることは珍しくありません。分割を見送ったこと自体は失敗ではなく、運用に見合わない複雑さを事前に回避できたという意味で、正しいリアーキテクチャの成果です。実際に採用する基盤やツールの候補を確認したい場合は、業務システムリアーキテクチャのパッケージ・クラウド製品一覧を参照すると、コンテナ基盤やイベント基盤など各カテゴリの製品を比較しやすくなります。

まとめ

業務システムリアーキテクチャの選定では、まず自社のモノリスに起きている症状を具体的に言語化し、モジュラーモノリス化・マイクロサービス分割・イベント駆動基盤への刷新という3つのアプローチから方向性を絞り込みます。そのうえで、ビッグバンではなく段階移行を基本とし、境界設計・API・イベント基盤の技術的妥当性と、体制・人材・コストの現実性という2種類の評価軸で候補を比較し、1つの業務ドメインに絞ったPoCとGo/No-Go基準で最終判断することが重要です。

境界設計やAPI・イベント基盤の技術的な妥当性だけを見て判断すると、実際に運用を回す体制やコストの見通しが抜け落ちます。逆に体制論だけで判断すると、技術的に破綻した設計のまま移行を進めてしまうリスクがあります。技術評価と組織評価の両方を同じ重みで確認し、PoCという小さな実証実験を経てから本格着手することが、遠回りのようで最も確実な進め方です。

まずは、自社のモノリスで起きている具体的な症状を書き出し、どのアプローチが最も直結するかを整理することから始めてください。境界設計、移行パターンの計画、体制構築は、既製のフレームワークをそのまま当てはめるだけでは対応しきれない、個別の事情を踏まえた判断が求められる領域です。riplaはフルスクラッチ開発の立場から、技術的負債の診断からPoC設計、段階移行の計画・実装までを一貫して支援しています。

▼全体ガイドの記事
・業務システムリアーキテクチャの完全ガイド

株式会社riplaでは、IT事業会社出身のプロフェッショナルが「Impact-Driven型支援」を通じて、プロダクトやシステムの納品・提供を目的とせず、お客様と同じ目線で、事業成果の達成をゴールとして、高品質なDX/開発支援をいたします。

また、当社独自の開発テンプレート「Boxシリーズ」による標準機能の高速開発と、AI駆動開発の独自フレームワーク「GoDD」による独自機能のAI実装を組み合わせることで、低コスト・短期間で開発を実現いたします。

もし、システム開発やプロダクト開発に関するご要望がございましたら、お気軽にお問い合わせください。

株式会社riplaの会社HPはこちら

・サービス概要資料のURLはこちら >>>
・お問合せページのURLはこちら >>>
・お役立ち資料のURLはこちら >>>

執筆者プロフィール

張田谷凌央

株式会社ripla 代表取締役CEOとして、システムパッケージ活用、システム開発、データ分析、生成AI活用、SaaS開発、アプリ開発、EC構築など、幅広い領域で企業のDX推進と事業成長を支援している。IT事業会社出身のプロフェッショナルが集う株式会社riplaにおいて、「Impact-Driven型支援」を掲げ、単なるシステム納品にとどまらず、クライアントと同じ目線で事業成果の実現に向けた伴走支援を行う。早稲田大学卒業後、ラクスル株式会社、LINEヤフー株式会社にて事業開発やDX推進などに従事した後、株式会社riplaを創業。